2025年8月5日、株式会社ブランド総合研究所は「第6回企業版SDGs調査」を発表しました。この調査では、国内の有力企業300社のSDGsに対する取り組みが消費者によって評価され、その結果が公表されました。トヨタ自動車が6年連続の1位となる一方で、前年よりも評価が低下していることが明らかになりました。また、サントリーやユニクロの躍進が目立ち、消費者のSDGsに対する期待が高まっている様子が伺えます。本記事では、調査結果をもとに、企業の取り組みや評価の変化について分析します。
調査によると、トヨタ自動車のSDGs評価は21.5点で、前年の23.6点から2.1点の減少となりました。この評価低下の背景には、消費者の「本格的に取り組んでいる」との回答が15.0％にとどまったことが影響しています。また、逆に「少し取り組んでいる」という回答が増加したことも、企業の信頼性に影響を及ぼしています。300社の平均においても同様の傾向が見られ、企業のSDGs取り組みに対する消費者の期待が徐々に高まっていることがわかります。
調査結果によると、SDGs評価に強く影響を与える要因の一つが「気候変動に具体的な対策をすること」にあります。このなかで評価が最も高かったのは「気候変動に具体的な対策を」との回答が数少ない中で、企業がどのような具体的な取り組みを行っているかが評価に影響を与えることがわかりました。消費者においては、企業の取り組みを知ることでSDGs評価が左右されるという結果が示されています。
消費者のSDGsへの関心が高まる中で、企業の取り組みやその情報発信が評価に大きく影響を及ぼすことが再確認されました。評価の変化は、企業がどのように消費者の期待に応えているのかを示す重要な指標となります。特に気候変動対策などの具体的なアクションは、今後の企業評価において欠かせない要素となるでしょう。
特に、日本国内の消費者のSDGsに対する期待の高まりを反映した今回の調査結果は、企業にとって重要な警鐘となります。企業は消費者からの期待に応える形で、SDGsへの取り組みを強化する必要があるでしょう。トヨタ自動車の評価低下とサントリー及びユニクロの評価上昇は、今後の企業戦略において注目すべきポイントとなります。
詳しくは「株式会社ブランド総合研究所」の公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部小松
