大谷翔平が提訴された不動産巡る訴訟 投資会社が自社に全責任と主張「異議申し立ては根拠ない」

ドジャース大谷翔平（2025年撮影）

ドジャース大谷翔平投手（31）と、CAA（クリエーティブ・アーティスト・エージェンシー）の代理人ネズ・バレロ氏（62）がハワイの不動産開発プロジェクトを巡り、不当に排除されたとする開発業者と仲介業者から提訴された一件で、不動産投資会社「キングスバーン・リアルティ・キャピタル」が、自社に全責任があることを主張した。12日（日本時間13日）までに、米スポーツ専門メディア「ジ・アスレチック」やAP通信などが伝えた。

8日（同9日）にハワイ州に提出された訴状によると、大谷サイドは23年に2億4000万ドル（約348億円）の高級住宅建設プロジェクトに広告塔として参加する契約を結んだ。その後、同プロジェクトに関する取引で折り合いがつかず、開発業者ケビン・J・ヘイズ氏、仲介業者マツモト・トモコ氏が交渉の担当から外れることとなった。

AP通信やジ・アスレチックによると、キングスバーン・リアルティ・キャピタル社は公式に声明を発表した。「（原告側の）異議申し立ては、非常に軽薄であり、根拠がない。キングスバーンは、プロジェクト仲介者のケビン・ヘイズとトモコ・マツモトに対する措置に全責任がある。マウア・キア・プロジェクトは、最終的な所有者を歓迎したい」とコメント。今回の一件については自社に責任があると主張した。同社は先月、事業から外すことを2人に通告したという。

なお、AP通信によれば、CAAスポーツのスポークスマン（広報担当者）は、今回の件に関しての現時点でコメントを控えている。