シニア向け医療保険、新規で検討するときどう考えればよいか
30代や40代から終身医療保険に加入しているのであれば、60歳以降の医療保障も確保できていますので、まずは、問題はないのかもしれません。
一方で、更新型の定期・医療保険に加入していた人、もしくはこれまで医療保険に加入していなかったがセカンドライフに向けた医療保障を備えたいという場合、シニア向け医療保険はどのように考えればよいのでしょうか。
年齢を重ねるほど病気・ケガへの備えは必要になるが
現役時代は残されたご家族のための生活費・教育費の確保を目的とした死亡保険がメインになりますが、年齢を重ねるほど、一般的には死亡保障の必要性は低くなり病気やケガへの備えとなる医療保険の必要性が高まります。
しかし、その前に確認しておきたいことは2つあります。
1つ目は公的料保険制度（健康保険・国民健康保険）の給付内容を確認しておく必要があります。
特に多額の医療費がかかる場合には高額療養費制度は確認しておきたいところです。
2つ目は現在の貯蓄額と今後の貯蓄額の推移です。
あくまで一般的ではありますが、200万円～300万円の貯蓄額があれば医療保険に加入するのではなく、貯蓄で医療に対する備えを確保することは可能です。
しかし、貯蓄額などから医療保険への加入を検討する場合はどのような保険商品があるのでしょうか。
シニア向け医療保険の保険料など
保険会社により加入できる年齢は異なりますが、満80歳までまたは満85歳まで加入できる場合もあります。
65歳時点での保険料や保障内容の一例を見てみましょう。
A生命保険：終身医療保険
・ 入院日額：5,000円（1入院60日まで）
・ 手術給付金：5万円（入院）など
・ 先進医療：2,000万円（技術料と同額、通算支払限度額）など
☆ 保険料（月額・終身払）：男性約3,800円、女性約2,800円
B生命保険：終身医療保険
・ 入院日額：5,000円（1入院60日まで）
・ 手術給付金：5万円（入院）など
☆ 保険料（月額・終身払）：男性約4,600円、女性3,900円
あくまで上記は一例ですが、保険会社によって保険料に差がありますので複数の保険会社を比較しましょう。
そして、現役時代と同じような保障内容を求めてしまうと月額保険料は1万円を超えてしまいます。
これを一生涯支払うとなると現実的ではないと思われます。
シニア向け医療保険はどうする
加入を検討する時には月単位の掛金ではなく、10年や20年間といった長期間保険料を支払い続けた時の合計「金額はいくらなのか」で考えてみましょう。
例えば、毎月3,000円の保険料を支払い続けると年間で3万6,000円、10年では36万円になります。
10年の間でこの保険料総額の給付金を受け取る可能性があるのであれば検討する余地はあります。
将来のことを予測することになりますが、明らかに保険料の方が多くなるのであれば加入しないことが結論になります。
保険料の負担が重荷であり支払い続けることが難しい場合には、掛金が比較的な手頃なこくみん共済＜全労済＞や県民共済や府民共済、東京都民共済も候補として挙げられます。
ただし、その分だけ保障内容は薄くなり、保障期間が80歳や85歳までと一生涯の保障ではありませんので、注意が必要です。
基本は貯蓄で準備するが医療に対する備えは必要な場合や、医療保険に加入したいが保険料の負担が重荷で支払えないという場合には検討してみましょう。
持病などで医療保険に加入できない場合には、引受基準緩和型医療保険もありますが、通常の医療保険よりもさらに保険料は高額になります。
シニア世代が医療保険に加入する場合には、現役世代以上に保険料の負担と家計のバランスがより重要です。