日経平均は反落、円高や米株安嫌気でハイテク株中心に弱含み

日経平均は反落。29日の米国市場では、米連邦準備制度理事会（FRB）によるストレステスト（健全性審査）で大手銀行すべてが合格したことで金融株を中心に上昇したものの、ハイテク株の売りが上げ幅を打ち消し、軟調推移となった。これを受けて、本日の日経平均は194円安からスタートし、直後に20000円を割れる展開となった。その後は1ドル111円台への円高進行や米国のSOX指数下落の流れを受けて、ハイテク株中心に主力処が弱含む展開となった。一方、引き続き米国の長期金利上昇を受け、金融セクターがしっかりとした動きをする場面もみられたが、相場の地合いを変えるには至らなかった。

大引けの日経平均は前日比186.87円安の20033.43円となった。東証1部の売買高は19億6897万株、売買代金は2兆6024億円だった。業種別では、その他製品や水産農林、食料品などの下落が目立った。一方で、鉱業や鉄鋼、保険業は上昇した。

個別では、米国のハイテク株下落の流れを受けた東京エレクトロン<8035>やファナック
<6954>が下落したほか、任天堂<7974>、ソフトバンクG<9984>、トヨタ自<7203>、ソニー<6758>、JT<2914>、NTT<9432>などが軟調であった。一方で、大型有機ELパネルの製造コストを大幅に下げる技術の実用化にメドをつけたことが報じられた住友化学<4005>
が上昇したほか、三井住友<8316>、第一生命HD<8750>、三井物産<8031>は堅調となった。

（アナリスト　雲宮祥士）

＜SK＞