【調査報告】実際に外国人介護職と働くことで、文化的問題への「懸念」は、「期待」に変わる ～「多文化協働」を担う介護福祉士養成への示唆～

一般社団法人知識環境研究会（所在地：東京都千代田区、代表理事：神山資将）は、2018年3月8日、介護職を対象に行った意識調査の結果を公表しました。調査結果から、外国人介護職の同僚がいる介護職は、外国人介護職の同僚がいない介護職よりも、異文化が介護の現場に及ぼす影響を肯定的に捉えているということがわかりました。外国人技能実習生受け入れ前の「懸念」が、実際に共に働く経験をすることで、「期待」に変わるのではないかということが示唆される結果となりました。

「多職種連携」のみならず「多文化協働」をもマネジメントの対象として取り入れなければならない日本の介護現場において、介護リーダーには、外国人介護職がもたらす文化の多様性を肯定的な価値へと転換することができるマネジメント力が求められます。

本調査は、2017年3月から12月まで、弊会が主催する専門職向け研修の参加者および調査協力者（主にリーダー層の介護職）計103名を対象に行ったものです。

詳細は、ウェブサイト（https://learning.ackk.org/kyoinkoshu/research2.html）をご覧ください。


■本件に関するお問い合わせ先

一般社団法人知識環境研究会
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