米ニューヨーク州ホワイトプレーンズ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 2021年9月9日 -- ITT（NYSE：ITT）は、環境・社会・ガバナンス（ESG）への取り組みの進展に関する同社の総合的なレポートである「サステナビリティITT 2019」の2番目の補遺となる「サステナビリティITT – 2021年補遺」を発表しました。この補遺は、すべての事業、チーム、およびコミュニティーにわたる環境管理とプラスの社会的影響の統合に向けたITTの取り組みの2020年における進展について詳述しています。重要課題には、数ある中でも健康と安全、多様性、労働力の平等と包摂性、および環境フットプリントが含まれます。2020年の要点は以下のとおりです。
温室効果ガス（GHG）排出量を25パーセント削減
埋立地に送られる廃棄物を23パーセント削減
職場での事故を25パーセント削減
未解決の将来的なレガシーであるすべてのアスベスト負債の処分
最高経営責任者（CEO）兼社長のルカ・サビは、次のように述べています。「当社は社員、事業、財務の健全性に引き続き重点を置きながら、ESG慣行を日常の業務に統合する取り組みを継続します。誰にとっても非常に困難な年であった2020年に、当社チームはITTが世界をすべての関係者にとってより良い場所にするというコミットメントを示しました。私はこれまでの進展に満足していますが、ITTをよりサステナブルにするための取り組みでは、なすべきことが依然として多いことは明らかです。」
サステナビリティITT – 2021年補遺報告書は、3年間のイニシアチブなどの情報を網羅し、特に2020年の結果に焦点を当てています。また、世界各地のITTの全事業所の2020年の指標が組み込まれています。米国サステナビリティ会計基準審議会（SASB）および国連グローバル・コンパクト（UNGC）が提供したものを含め、複数のガイドラインと測定フレームワークがこの報告書の基準となっています。より持続可能で公平な環境を作り出すことへのITTのコミットメントの詳細については、サステナビリティITT 2019をご覧ください。
ITTについて
ITTはエネルギー、運輸、工業市場向けの高度な技術に基づく重要部品とカスタマイズされたテクノロジー・ソリューションの多角的な大手メーカーです。ITTはイノベーションの伝統を踏まえ、顧客とのパートナー関係を構築して、現代の生活様式を支える主要産業に永続的なソリューションを提供しています。ITTはニューヨーク州ホワイトプレーンズに本社を置き、35カ国以上に従業員を擁しており、約125カ国で製品を販売しています。2020年の売上高は25億ドルでした。詳細情報については、www.itt.comをご覧ください。
将来見通しに関する記述
本報告書において、「ITT」、「当社は」、「当社の」、「当社を」は、特に明記されていない限り、または文脈上必然的にそうではない場合を除き、インディアナ州法人であるITTおよびその完全所有子会社を指します。また、本報告書には「将来見通しに関する記述」が含まれており、これは1995年米国民事証券訴訟改革法により規定された法的責任に対するセーフハーバーの適用を受けられるよう意図されています。これらの将来見通しに関する記述は歴史的事実ではなく、当社の事業、将来の財務業績、および当社が事業を行う業界、ならびにその他の法律、規制、経済動向に関する現在の予想、推定、仮定、および予測に基づいた将来の事象に関する考えを表すに過ぎません。これらの将来見通しに関する記述には、ガイダンス、将来の戦略的計画、および当社の事業戦略、見通し、目的、計画、意図または目標について説明するその他の記述への言及ならびに将来の業務または財務成績に関する説明が含まれますが、これらに限定されません。
本報告書では、このような将来見通しに関する記述であることを特定するために、「予想する」、「見込む」、「期待する」、「予測する」、「意図する」、「計画する」、「考える」、「目指す」、「将来」、「かもしれない」、「するだろう」、「できる」、「すべきである」、「可能性」、「継続する」、「ガイダンス」といった言葉やその他の類似表現を使用しています。将来見通しに関する記述は不確実で、多かれ少なかれ予測不可能であり、既知および未知のリスク、不確実性、およびその他の重要な要因を含んでおり、実際の結果はこのような将来見通しに関する記述で明示または暗示されているもの、あるいはこれらから合理的に推測できるものとは大きく異なる可能性があります。
将来見通しに関する記述において、当社が将来の結果または出来事に関する予想または考えを表明する場合、そのような予想または考えは、当社の経営陣の現在の計画および予想に基づき、誠意を持って表明されたものであり、合理的な根拠があると考えられています。しかしながら、予想または考えが実現することや、予想される結果が達成されることの保証はありません。実際の結果または出来事が予想と大幅に異なるものとなる原因となる要因の詳細情報については、当社のフォーム10-Kの年次報告書、フォーム10-Qの四半期報告書、および証券取引委員会に随時提出されるその他の文書のリスク要因のセクションに含まれています。
本報告書に含まれている将来見通しに関する記述は、本報告書の日付現在のものにすぎません。当社は、新たな情報、将来の出来事などを反映するために、書面または口頭の如何を問わず、将来見通しに関する記述を更新する義務を負いません（また、いかなる義務も明示的に否認します）。
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