国内メーカー初※1のRFID搭載市販タイヤを発売
住友ゴム工業(株)(社長：山本悟)は、10月から国内メーカー初のタイヤ個体識別が可能となるRFID(Radio Frequency Identification)搭載市販タイヤを発売します。対象商品は、EV路線バス向けリブタイヤDUNLOP(ダンロップ)｢e. ENASAVE SP148(イーエナセーブ エスピーイチヨンハチ)｣およびタクシー用オールシーズンタイヤ DUNLOP｢ALL SEASON MAXX AS1 for TAXI(オールシーズンマックス エーエスワン フォータクシー)｣※2です。
【表：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M103622/202310120967/_prw_OT1fl_iA5125xx.png】
RFIDは、品質保証・クレーム対応・模倣品排除などのトレーサビリティを目的に、従来バーコードやQRコードを用いて行っていた個体識別を、電波を用いた無線通信技術によって確認する技術です。当社は、2023年1月にRFIDを活用したタイヤトレーサビリティーの業界標準を策定する国際団体「GDSO(Global Data Service Organisation for Tyres and Automotive Components)」に加盟しました。その後、量産タイヤ搭載に向けて課題であったタイヤ性能への影響やRFIDタグの耐久性などをクリアし、この度発売に至りました。
RFID 搭載によって、将来的に製造･販売･使用などの様々なシーンでのタイヤデータが取得可能になります。使用状況や走行履歴などを分析することで、安全性や作業効率の改善に加え、リトレッド※3回数の向上や材料リサイクルの促進につなげていくことが期待されます。今後は、リトレッドやメンテナンスなどのソリューションビジネスを中心に、よりお客様の状況やニーズに合った付加価値の高いサービス提供に向けて開発を進めていきます。
当社は、2023年3月にタイヤ事業における独自のサーキュラーエコノミー構想である｢TOWANOWA(トワノワ)｣※4構想を策定しました。さらに安全で高機能なタイヤの開発やソリューションサービスの拡充を通し、お客様へ新たな価値を提供します。今後、事業環境の変化に迅速に適応し続けるDX(デジタルトランスフォーメーション)経営の実践につなげてまいります。
※1 当社調べ(2023年9月調査)
※2 10月以降に発売される商品のうちの一部
※3 摩耗したタイヤの基礎部分を活用して路面に接するトレッド部分に新しいゴムを貼り付けて再利用すること
※4 タイヤ事業におけるサーキュラーエコノミー構想｢TOWANOWA(トワノワ)｣を策定(2023年03月08日リリース)：
https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2023/sri/2023_018.html
<商品・イベントに関するお問い合わせ先>
タイヤお客様相談室 TEL:0120-39-2788
