2023年8月25日
株式会社RevComm
株式会社RevComm（レブコム、本社：東京都渋谷区、代表取締役：會田武史）は、AI搭載オンライン会議解析ツール「MiiTel Meetings（ミーテルミーティング）」に、Microsoft Outlook Calendarとの連携機能をリリースしました。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202308238381-O1-8cIBqrcp】
このたび、MiiTel MeetingsのMicrosoft Teams連携機能にOutlook Calendarとの連携機能を追加しました。
これまでは、MiiTel Meetingsで録画を行うためには、手動で都度登録する必要があったことから、手間がかかる上、忘れがちになってしまうという課題がありました。今回の連携により、録画設定が自動で行われるため、録画忘れを防ぎ、オンライン会議に付帯する業務のさらなる効率化が可能となります。なお、機能を使用するためには、別途Outlook Calendarとの認証をユーザー単位で実施する必要があります。
今後、MiiTel MeetingsのGoogle Meet連携機能においてもGoogle Calendarとの連携機能を実装予定です。
レブコムは2022年7月に「MiiTel Meetings」の前身である「MiiTel for Zoom」をリリース以降、オンライン会議における利用者の利便性を高め、生産性向上に貢献するためにはどのような機能が必要かを日々検討しています。リリース以降これまで、文字起こしの全文検索機能、要約機能（ベータ版）、音声感情認識機能、要注意商談通知機能、ChatGPT議事録機能等をリリースしました。新機能追加に加え、顧客管理（CRM）ツールであるSalesforceやチャットツールのSlackとの連携も行い、利用者の利便性を高めています。
レブコムは今後も「コミュニケーションを再発明し、人が人を想う社会を創る。」というミッションのもと「MiiTel」や「MiiTel Meetings」「MiiTel RecPod（α版）」の提供価値向上に努め、企業の生産性向上に貢献してまいります。
MiiTel Meetingsとは
AI搭載オンライン会議解析ツール「MiiTel Meetings（ミーテルミーティング）」は、Zoom、Microsoft Teams、Google Meetなどのオンライン会議に、AIによる文字起こしとトーク解析・音声感情認識機能、ChatGPT議事録作成機能を付加することにより、オンライン会議の可視化、社内共有を可能とし、営業の生産性向上を実現する「MiiTel」ブランドのサービスです。議事録作成業務の自動化やオンライン会議の分析、共有により業務効率向上、セルフコーチングの推進に活用でき、Salesforceなどの顧客管理システムとの連携により顧客とのオンライン会議を一元管理することができます。
公式サイト https://miitel.com/jp/meetings/
資料請求 https://miitel.com/jp/document-request-meeting/
■株式会社RevComm 会社概要
「コミュニケーションを再発明し、人が人を想う社会を創る。」という理念のもと、音声技術とAIにより、コミュニケーション課題を解決する企業です。
音声解析AI電話「MiiTel」は、インサイドセールス市場を中心に、営業やコールセンター業務におけるトークの可視化とセルフコーチング、テレワーク体制構築にご活用いただいています。また、AI搭載オンライン会議解析ツール「MiiTel Meetings」は、複数人でのオンライン会議の解析や振り返りが可能となり、営業の成約率を飛躍させます。オフライン（対面）の商談を可視化する「MiiTel RecPod（α版）」の提供も開始し、コミュニケーションが発生するすべての場所における会話のビッグデータ化を実現します。
Forbes JAPAN「日本の起業家ランキング TOP20」、週刊東洋経済「すごいベンチャー100」に選出されたほか、2023年4月にはアジア企業で唯一、米国「Forbes AI 50 2023」に選出、2023年5月にはデロイト トーマツ グループ「Technology Fast 50 2022 Japan」で1位を受賞しました。
・企業名 ： 株式会社RevComm
・所在地 ： 150-0002東京都渋谷区渋谷1-3-9 ヒューリック渋谷一丁目ビル7階
・代表者 ： 會田 武史
・事業内容 ： AI × 音声のソフトウェア・データベースの開発
・企業サイト： https://www.revcomm.co.jp/
※記載されている会社名および商品・製品・サービス名（ロゴマーク等を含む）は、各社の商標または各権利者の登録商標です
