会話するAI、次世代音声対話システム「WEKDA（ウェクダ）」

2017年10月24日



国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）



会話するAI、次世代音声対話システム「WEKDA（ウェクダ）」

～大規模Web情報分析システムWISDOM Xで知識を見つけ応答を生成～



【ポイント】

■　40億件以上のWebページ情報を用いユーザの多様な音声入力に応答する音声対話システム

■　ユーザの音声入力に応じて質問を自動生成し、Webページから発見した回答を用いて応答を合成

■　既存の対話システムと異なり、ルールやシナリオを使わずに、Webと深層学習を使い対話が可能



　国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT、理事長: 徳田 英幸） ユニバーサルコミュニケーション研究所 データ駆動知能システム研究センターは、NICTが一般に試験公開している大規模Web情報分析システムWISDOM Xを用いて、40億件以上のWebページの情報をベースに、ユーザの多様な音声入力に応答する次世代音声対話システム「WEKDA（ウェクダ）」（WEb-based Knowledge Disseminating dialog Agent）の開発に取り組んでおります。

　WEKDAは、従来型の対話システムとは異なり、「もしユーザがXXと言ったら、XXと答える」といった対話のルールやシナリオをあらかじめシステムに教えることなく、先端技術から日常生活の話題まで多種多様なトピックに関する入力に対し、40億件以上のWebページに書かれている知識を提供しつつ、対話を行います。

　本システム開発の最終目的は、お年寄りからビジネスマン、エンジニア、子供まで多様なユーザに対して、Webから得られる多様な知識を何気ない雑談を介して提供し、高齢者のケア、教育、仕事上の気付きを与えることによるイノベーションの創発まで、様々な価値を提供することです。NICTはそれらの目的を実現するため、今後もWEKDAの研究開発を推進いたします。

　なお、10月26日（木）～28日（土）に開催される「けいはんな情報通信フェア2017」において、WEKDAを公開いたします。http://khn-fair.nict.go.jp/



【背景】

　近年、音声対話システムが大きな注目を集めていますが、そのほとんどは、「もしユーザがXXと言ったら、XXと答える」といった対話のルールをあらかじめ多数用意して、ユーザの入力に応答するものです。こうした方式のシステムは、音声認識等の進歩により、比較的容易に実現が可能になった一方で、あらかじめ想定されたトピックに対してしか、意味の通る応答ができないという問題があります。

　既に、Webをはじめ、本来、対話の応答の際に参考になる膨大な情報にアクセス可能になっている一方で、対話ルールに書かれたタイプの入力に対してしか応答できないというのは、対話システムが持つ本来の可能性を大きく損なうことになります。次世代音声対話システムWEKDAはそうした問題を解決し、多様な入力、トピックに対して価値ある情報を提供することを目的として開発が進められています。



【今回の成果】

　NICTは、ユーザの音声入力に応じて、大規模Web情報分析システムWISDOM X（http://wisdom-nict.jpにて試験公開中）用の質問を自動生成し、WISDOM Xが40億件以上のWebページから発見する回答を用いて応答を行う会話するAI、次世代音声対話システムWEKDAの開発に取り組んでいます。

　このシステムでは、例えば「iPS細胞ってすごいよね」「煮物が食べたい」といったユーザの音声入力に対して、「iPS細胞で何を見る？」「煮物に何が良い？」といった質問を自動生成し、その質問に対してWISDOM Xが提供する回答（「治療薬候補」「和風な朝御飯」等）を基に、「iPS細胞で肥大型心筋症の治療薬候補を見つけた」「焼き魚に玉子に煮物で和風な朝御飯も良し」といった応答を生成します。ユーザは、こうした応答によって、価値ある知識を取得したり、近々の生活を豊かにするヒントを得ることが可能になります。



【今後の展望】　

　今後は、高齢者ケア、教育、仕事上のヒント等に、よりフォーカスした対話を行えるよう、目的やユーザに関する知識を持たせ、それに基づいて対話を行えるようWEKDAを拡張していきます。

　NICTでは、WEKDAの技術を、各個人の置かれた状況や好みに応じて、様々な活動に役立つ知識や、新しい可能性を開くヒントを何気ない雑談を介してわかりやすく提供し、各個人の潜在的能力を最大限に発揮してもらうための全く新しい技術へと進化させていくことを目指します。

　なお、WEKDAは10月26日（木）～28日（土）に開催される「けいはんな情報通信フェア2017」において公開します。