電通Y&R、電通PRがドールのプロジェクトで 米WOMMYアワードを3部門で受賞

2015年11月26日



電通ヤング&ルビカム株式会社

株式会社電通パブリックリレーションズ



電通Y&R、電通PRがドールのプロジェクトで 米WOMMYアワードを3部門で受賞



　電通ヤング&ルビカム株式会社（代表取締役社長：猪瀬 洋一、本社：東京都港区、以下電通Y&R）、と株式会社電通パブリックリレーションズ（代表取締役社長執行役員：近見 竹彦、本社：東京都中央区、以下電通PR）は、株式会社ドール（代表取締役社長:渡辺 陽介、本社：東京都千代田区、以下ドール）のために取り組んだプロジェクト「Dole: The "Wearable_Banana"（ウェアラブルバナナ）」で、米口コミマーケティング協会（WOMMA: Word of Mouth Marketing Association）が主催する 「WOMMY アワード」を3部門で受賞しました。「WOMMY アワード」は、優れた口コミマーケティングのプロジェクトを評価する業界賞で、今回受賞したのは、エンゲージメント部門（銀賞）、モメンタム部門（銅賞）、テクノロジー・インプリメンテーション部門（銅賞）です。



　WOMMYアワードは、WOMMAが2006年から毎年開催している賞で、今年で10年目の開催になります。今回の電通Y&R、電通PRの受賞は日本からの唯一の受賞となります。



＜受賞概要＞

「Dole: The “Wearable_Banana” （ウェアラブルバナナ）」

クライアント：ドール

エントリー会社：電通Y&R、電通PR、電通

カテゴリー：　エンゲージメント部門（銀）、モメンタム部門（銅）、テクノロジー・インプリメンテーション部門（銅）



＜受賞エントリーの内容＞

「Dole: The "Wearable_Banana"（ウェアラブルバナナ）」

　2008年から東京マラソンに協賛している株式会社ドールは、ランナーを応援するために毎年約96,000本のバナナをランナーに無償提供しています。協賛を始めて8年目を迎えた「東京マラソン2015」では、バナナの無償提供に加え、世界中で普及が広がるウェアラブルデバイスに着目した、世界初“食べられるウェアラブルデバイス”、「Wearable_Banana（ウェアラブルバナナ）」を開発し、ランナーを応援しました。

　「Wearable_Banana（ウェアラブルバナナ）」は、完走タイム、心拍数、Twitterで取得した応援メッセージの他、東京マラソン2015コース内4カ所に設けられたドールの「極撰バナナ」摂取ポイントを表示するよう設計されました。またウェアラブルバナナが高い話題性を獲得することで、ドールバナナの認知拡大を図りました。

当日「ウェアラブルバナナ」を装着したランナーは見事東京マラソン2015を完走し、本キャンペーンは、国内の地上波テレビ番組や各種メディアだけでなく、ABC News、Wall Street Journal、Yahoo!、Huffington Post、Bloombergなど、海外のメディアでも報道されました。



＜プロジェクト　PR担当者＞　

電通Y&R　　コミュニケーション・プランナー　　布施　優樹　

電通Y&R　　第2アカウントプランニング局局長　 山川　正一　

電通Y&R　　同アカウントディレクター　　　　　後藤　直子　

電通PR　　 チーフPRプランナー　　　　　　　  井口　理

電通PR　　 PRプランナー　　　　　　　　　　  谷本　直也

電通PR　　 PRプランナー　　　　　　　　　　  國枝　至

電通PR　　 PRプランナー　　　　　　　　　　  荒川　統子

電通PR　　 PRプランナー　　　　　　　　　　  味方　勇人



＜電通ヤング＆ルビカム株式会社＞

　電通ヤング&ルビカムは、1981年に世界をリードする2つのコミュニケーショングループである、電通とヤング&ルビカムから生まれたユニークなジョイントベンチャーです。日本と欧米の異文化の頭脳を持つことで、クライアント及びブランドのパートナーとして、さまざまなソリューションをグローバルベースで提供しています。消費者、市場、メディアそして企業が大きく変化するなかで、戦略立案からクリエイティブ開発、戦略PR、デジタル・ソリューション、メディアプランニング・バイイングに至るまで、コミュニケーションに関するあらゆるサービスを提供する「フルサービスの広告会社」です。



＜株式会社電通パブリックリレーションズ＞

　電通PRは、1961年の創立以来、クライアントとステークホルダーの良好な関係を生み出す戦略パートナーとして、国内外の企業・政府・団体のコミュニケーションをサポートしてきました。ソーシャルメディア、デジタル・マーケティングなどで高い専門性を備えたコンサルタントを含む、総勢253名の社員が、マーケティング・コミュニケーションおよびコーポレート・コミュニケーションの領域で、戦略提案から専門的なソリューションまで、フルラインでご提供いたします。