アメリカの心理学者のアルバート・メラビアンが1971年に提唱した、「メラビアンの法則」というものがあります。
このメラビアンの法則によると、ある人物の第一印象は次のように、5割程度は「視覚情報」を元に作られているそうです。
・ 見た目、しぐさ、表情などの「視覚情報」：55%
・ 声の大きさや質、話し方、話の速さなどの「聴覚情報」：38%
・ 話の内容などの「言語情報」：7%
・ 声の大きさや質、話し方、話の速さなどの「聴覚情報」：38%
・ 話の内容などの「言語情報」：7%
つまり話の内容などの言語情報は、ほとんど第一印象に影響を与えず、それより見た目や声の方が圧倒的に重要ということになり、少し意外な感じがするかもしれません。
このように重要だと思っていたことが、実はあまり重要でなかったという話は、投資の世界にもあります。
投資の成果の9割程度は「資産配分」によって決まる
例えば皆さんが投資を始めようとした場合、どの株式や債券を購入するか、またそれをいつ購入するかを決めるのに、かなり頭を使うと思います。
その一方で、例えば手持ちの資金の30％は株式、50％は債券に投資して、残りの20％は投資しないで預貯金で保有しておくというような、「資産配分」を決めるのに、あまり頭を使わないと思います。
この理由として「銘柄選択」と、それを売買する「タイミング」こそが、投資の成果を左右すると考えているからです。
しかしブリンソン、フッド、ビーバウワーらが、1974年から10年間に渡って、アメリカの80の年金基金の運用について調査し、1986年に発表した論文によると、投資の成果は次のように、9割程度は資産配分によって決まるそうです。
・ 資産配分：93.6%
・ 銘柄選択：4.2%
・ タイミング：1.7%
・ 銘柄選択：4.2%
・ タイミング：1.7%
その後にもアメリカの投資信託会社であるバンガードによって、同様の調査が実施され、「資産配分が影響を与えるのは77%」という、上記の論文ほどではないにしろ、資産配分が重要という結論が出されております。
資産配分の変更で激しく乱高下する公的年金の積立金
公的年金の積立金は、「年金積立金管理運用独立行政法人（以下では「GPIF」で記述）」により、国内債券、外国債券、日本株式、外国株式などで運用されております。
従来は国内債券を中心にした、安定した運用が行われてきましたが、安倍総理の指示により2014年10月から、日本株式と外国株式の比率が、それぞれ12％から25％に引き上げされました。
これにより2014年度の積立金の黒字額は、過去最高を更新しましたが、翌年度の第2四半期（7～9月）は一転して、積立金の赤字額が過去最悪を更新しました。
こういった公的年金の積立金の、激しい乱高下を見ていると、資産配分が投資の成果に与える影響の大きさを、感じられると思うのです。
「100マイナス年齢」が株式に配分する資金の目安
個人で投資をする場合にも、GPIFの運用を参考にして、国内債券、外国債券、日本株式、外国株式といった4つの資産を、選択すれば良いと思います。
また激しい乱高下を怖いと感じる方は、かつてのGPIFのように、国内債券を中心にした投資を行い、逆に怖いと感じない方は、現在のGPIFのように、日本株式と外国株式の比率を、高めにしていけば良いと思います。
これは「リスク許容度」を元に、債券と株式の比率を決める方法ですが、年齢を元にこれらの比率を、決める方法もあるのです。
それは株式の比率を「100マイナス年齢」にするというもので、例えば30歳なら70％、50歳なら50％、70歳なら30％を株式に配分して、残りは債券に配分します。
この理由としては若いほど、定年までの期間が長くなるため、投資で失敗したとしても、それを労働による収入で取り戻せるからです。
一方、高齢になるほど、定年までの期間が短くなるため、投資の失敗を労働による収入で、取り戻せなくなるからです。
なお日本株式と外国株式の比率については、世界の株式市場の時価総額比率から考えて、「日本：10％、外国：90％」というのが、ひとつの目安になると思います。
公的年金の積立金の8割程度は「パッシブ運用」
株式について記載された雑誌などを見ると、「ドナルド・トランプ大統領の政策により値上がりする銘柄」や、「AI（人工知能）の発展により値上がりする銘柄」などといった特集を、最近はよく見かけます。
しかし上記のように銘柄選択が、投資の成果に与える影響は、4.2%にすぎないのですから、この点で悩むのは、時間がもったいないと思うのです。
そこで時間をかけないため、GPIFの運用を参考にしてみると、国内債券、外国債券、日本株式、外国株式のそれぞれについて、8割程度は「パッシブ運用」を実施しており、「アクティブ運用」は2割程度にすぎないとわかります。
パッシブ運用とは
このパッシブ運用とは、TOPIX（東証株価指数）などの指数と、同じような値動きを目指す運用方法で、目標はあくまで市場平均並みの、投資成果を確保することです。
アクティブ運用とは
それに対してアクティブ運用とは、運用責任者であるファンド・マネージャーなどが、投資対象や市場などの調査や分析を行ったうえで、投資対象を決定し、市場平均を上回る投資成果を目指す運用方法です。
公的年金の積立金の激しい乱高下を見ると、GPIFは何かリスクの高いことをやっているように感じますが、それぞれの資産の8割程度は、市場平均並みの投資成果で良いという、けっこう堅実な運用をしているとわかります。
個人が日本株式でパッシブ運用を実施したい場合
個人がGPIFと同じように、パッシブ運用を実施したい場合、例えば日本株式については、TOPIXに連動した運用を目指す「インデックスファンド」を、購入すれば良いのです。
また国内債券、外国債券、外国株式についても、それぞれに対応したインデックスファンドが、多くの金融機関で発売されているので、それを購入するのです。
株式や債券の売買は一定のルールを決めて実施する
株式や債券の売買のタイミングが投資の成果に与える影響は、上記のように1.7%にすぎませんから、銘柄選択以上に時間をかける必要はないと思います。
ですから例えば会社員であれば、給与の振込口座から、毎月決まった日に、決まった金額を、自動的に引き落とし、それぞれの資産に対応したインデックスファンドを、購入するように設定しておけば、購入のタイミングを決めるのに時間がかかりません。
また売却についても、自分がお金を必要とする時に、必要な分だけ売却すると決めておけば、タイミングを決めるのに時間がかかりません。
投資でもっとも大切なのは資産配分であり、これを考えるのに時間をかける必要がありますが、売買のタイミングについては、このように一定のルールを決めて実施し、時間をかけて考える必要はないと思うのです。（執筆者：木村 公司）
