企業単位で見る、日本人の平均睡眠時間は「6.3時間」と低水準 1万人調査でわかった「睡眠」と「企業の利益率」の相関性

昨今、企業での健康経営や働き方改革の活動が注目される中、国内での睡眠課題は依然として大きく残されたままです。日本では、就労者の7割が睡眠に課題を抱えており、2018年OECD加盟国の中で睡眠時間の最短を記録しました。更には睡眠障害における経済損失額は年間15兆円（GDPの3パーセント）と推計されています。健康経営と働き方改革実現のためには、一人ひとりが適切な睡眠時間を確保できて、社会全体の睡眠リテラシーの広い普及が必要不可欠です。そこで本記事では、「睡眠と企業の利益率の関係」を研究する山本勲氏の講演の模様をお届けします。