大阪ソーダ：グローバルニッチトップ製品が多く、ヘルスケア事業の伸長により最高益更新見込み

*10:40JST 大阪ソーダ：グローバルニッチトップ製品が多く、ヘルスケア事業の伸長により最高益更新見込み 大阪ソーダ<4046>は1915年創業の化学メーカーであり、基礎化学品、機能化学品、ヘルスケア、商社部門を中心に事業を展開している。東証プライム市場に上場し、「独創的な技術と製品により安心で豊かな社会の実現に貢献する」という理念のもと、創業以来一貫して研究開発型企業として成長してきた。売上構成比は基礎化学品が約4割、機能化学品が約3割、ヘルスケアおよび商社部門ほかがそれぞれ約1.5割となっている。一方、利益面では高付加価値製品を多く抱えるヘルスケア事業の収益貢献度が最も高く、事業ポートフォリオの質的転換が進んでいる。

同社の競争優位性は、世界的な高シェアを持つグローバルニッチトップ製品群にある。肥満治療薬などの製造・精製工程に使用されるシリカゲルは世界シェア約70%を有し、GLP-1受容体作動薬市場の拡大を背景に需要が増加している。ダップ樹脂は世界唯一の製造メーカーである。UV硬化型インキに添加することで硬化性に優れ、高速印刷・高速生産に適するほか、溶剤を使用しないため環境負荷が低減される点も評価され、採用が拡大している。エピクロルヒドリンゴムは耐油性・耐熱性に優れ、自動車用燃料ホース向けを中心に世界シェア約60%、アリルエーテルは塗料、航空機、船舶、インフラ用途向けに約65%のシェアを有する。これら製品は高い技術障壁と顧客認証を背景に安定した収益基盤を形成している。

2025年3月期は、売上高96,434百万円（前期比2.0%増）、営業利益13,246百万円（同26.2%増）、当期純利益10,332百万円（同35.0%増）であった。売上高は前期に発生した生産トラブル解消に伴う供給正常化による数量回復に加え、ヘルスケア事業におけるシリカゲル需要拡大が寄与し増収となった。利益面ではヘルスケア事業の構成比上昇によるミックス改善、操業改善による原価低減が寄与し営業利益率は11.1%から13.7%へ上昇した。
2026年3月期第3四半期累計は、売上高73,688百万円（前年同期比1.3%減）、営業利益12,937百万円（同21.6%増）、当期純利益10,640百万円（同34.0%増）であった。売上面では機能化学品の一部製品における市況低迷や自動車生産台数の減少、商社部門における建材・無機薬品の販売減少が影響し減収となった。一方、基礎化学品ではエピクロルヒドリンの販売数量増加や市況改善に加えて原価低減や生産効率改善が寄与し、ヘルスケアではシリカゲルの需要拡大が継続したことから営業利益は前年同期比21.6%増の大幅増益となった。投資有価証券売却益および事業譲渡益の計上も最終利益を押し上げた。
2026年3月期通期では、売上高102,000百万円（前期比5.8%増）、営業利益17,300百万円（同30.6%増）、当期純利益13,500百万円（同30.7%増）を予想している。シリカゲルの良好な事業環境の継続と基礎化学品の市況改善を織り込み、利益計画を上方修正した。中期経営計画の売上高・営業利益目標には届かない見通しであるものの、各段階利益は過去最高を更新する見込みである。

中長期の成長ドライバーはヘルスケア事業である。GLP-1受容体作動薬市場の高成長を背景に精製材料であるシリカゲル需要は拡大しており、松山工場及び尼崎工場の能力増強により生産能力を2023年度比で約2倍へ引き上げた。また次世代領域として半固体・全固体電池向け特殊ポリマーの開発を進め、新たなグローバルニッチトップ製品創出を目指している。加えて技術・人材獲得を目的とした機動的なM&Aや、CDMO事業を展開するサンヨーファインの強化によりバイオ医薬品領域への展開を進める方針である。

株主還元については総還元性向40%を基本方針とし、2026年3月期から累進配当を導入した。年間配当は25.0円（前期比6.0円増）を予想しているほか、自己株式取得も実施しており、総還元性向は約60%近くに達する見込みで、今後も継続して株主還元を強化する方針である。
足元のPBRは2倍台前半で推移しているが、同社は5年後の時価総額5,000億円（現状比約2,000億円増）を目標としている。グローバルニッチトップ製品による安定収益とヘルスケア事業の高成長、資本効率改善を背景に中長期的な企業価値向上が期待される。

＜IS＞