マクセル Research Memo（6）：2026年3月期第1四半期は円高で減収減益も、おおむね計画どおり

*11:06JST マクセル Research Memo（6）：2026年3月期第1四半期は円高で減収減益も、おおむね計画どおり ■マクセル<6810>の業績動向

5. 2026年3月期第1四半期の業績動向
2026年3月期第1四半期の業績は、売上高が30,270百万円（前年同期比3.6%減）、営業利益が1,984百万円（同15.1%減）、経常利益が2,016百万円（同33.4%減）、親会社株主に帰属する四半期純利益が1,593百万円（同27.8%減）となった。対米ドルの平均円レートが145円と11円の円高になった影響などにより減収減益となったが、全体としては計画どおりの進捗だった。

売上高については、車載用や医療機器用などの一次電池や、建築・建材用テープ、塗布型セパレータ、電設工具が増収となったが、二次電池や半導体関連製品、健康・理美容製品の減収、円高の影響により減収となった。営業利益は、一次電池や産業用部材が増益となったものの、二次電池や健康・理美容製品の減益、円高の影響により減益となった。なお、全固体電池については、FA、医療、食品など様々な領域に広がる顧客の要求に応えて、大容量化や高耐熱化などの開発を加速させている。また、村田製作所からの一次電池事業譲受については、2026年3月期中の事業譲受完了に向け予定どおりに進捗し、業績への寄与は2027年3月期からを予定している。

6. 2026年3月期第1四半期のセグメント別の業績動向
セグメント別の業績に関しては、エネルギーの売上高は二次電池が角形リチウムイオン電池の生産終了により販売減となったものの、車載用や医療機器用、インフラ用途などの一次電池が好調だったため10,349百万円（前年同期比2.3%増）となった。営業利益は、角形リチウムイオン電池の減収や全固体電池の開発費増加、円高の影響があったものの、一次電池が好調だったため894百万円（同37.8%増）となった。機能性部材料の売上高は粘着テープや工業用ゴム製品、塗布型セパレータなどが増収となったことにより7,834百万円（同4.5%増）、営業利益は産業用部材の増益により306百万円（105.4%増）となった。光学・システムの売上高は車載光学部品や半導体関連製品の減収、ライセンス収入の減少により7,839百万円（同13.8%減）となり、営業利益は車載光学部品や半導体関連製品の減益、ライセンス収入の減少により562百万円（同53.1%減）となった。また、価値共創事業については、電設工具が海外向けを中心に増収となったものの、健康・理美容製品が米国の関税政策の影響で一時的に出荷数量が減少したため、売上高は4,248百万円（同9.4%減）、営業利益は健康・理美容製品の減益により222百万円（34.7%減）となった。

7. 2026年3月期第2四半期の業績見通し
2026年3月期第2四半期もおおむね計画どおりの進捗を見込んでいる。エネルギーは一次電池が引き続き伸びる見込みである。機能性部材料の半導体製造工程用テープは下期以降の挽回を図り、産業用部材については塗布型セパレータがHEVを中心に好調持続だが、下期へ向けてさらに上昇していく見込みである。光学・システムについては、車載カメラレンズユニットは第1四半期レベルの規模が継続する見通しだが、LEDヘッドランプレンズは第2四半期以降増加、半導体DMSは第2四半期までは厳しい状況が続くものの第3四半期以降回復が期待される。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田 仁光）

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