マクセル Research Memo（7）：MEX26で2027年3月期営業利益120億円を目指す

*11:07JST マクセル Research Memo（7）：MEX26で2027年3月期営業利益120億円を目指す ■マクセル<6810>の中期経営計画

1. 中期経営計画MEX26
同社は、2021年3月期に断行した構造改革をターニングポイントに、2030年に向けて「独自のアナログコア技術で、社員・顧客・社会にとってのMaximum Excellence（最高の価値）を創造する」長期ビジョンを策定し、3つのフェーズに分けて成長戦略を推進している。現在、同社は長期ビジョン実現に向けた第2フェーズとして、2025年3月期にスタートした3ヶ年の中期経営計画MEX26を、収益成長のための事業戦略と企業価値を最大化する財務戦略を両輪で実行している。事業戦略では既存事業、新事業、営業、経営基盤の4つの戦略を展開、財務戦略では成長投資を着実に実行するとともに株主還元の充実を図る。これにより、2027年3月期に売上高1,500億円、営業利益率8.0%（営業利益120億円）、ROIC7.5%、ROE10.0%を目指している。

事業戦略のなかでも既存事業では、前中期経営計画MEX23から続けて事業のメリハリ付けを継続することに加え、モビリティ革命やICT/AI革命、人/社会インフラの高度化といったメガトレンドを捉え、成長分野となる上記3分野に重点的に注力することとした。具体的には、「モビリティ」で耐熱コイン形リチウム電池（耐熱CR）、車載カメラレンズユニット、LEDヘッドランプレンズ、塗布型セパレータ、「ICT/AI」では半導体製造工程用テープ、電鋳製品（EF2）、半導体関連組込みシステム（半導体DMS）、「人/社会インフラ」では医療機器用一次電池、筒形リチウム電池、建築・建材用テープの10事業を成長戦略の柱に、先行開発の推進や新市場開拓の強化、積極的な設備投資などへ経営資源を重点的に配分する。また、新事業では、全固体電池にフォーカスして用途開発や顧客開拓を加速する一方、全固体電池に続く新たなテーマの開発にも注力する。営業では、技術営業体制を強化することで顧客の技術的課題やグローバル化への対応力を引き上げ、経営基盤では、横串化したシステムの運用を通じて業務改善や人財強化を継続するとともに、サステナビリティ経営も進める。

MEX26におけるセグメント別の目標については、エネルギーで、好調な一次電池がけん引し、2027年3月期売上高435億円（2024年3月期比24.3%増）、営業利益28億円（同5.7倍）を計画している※。半導体製造工程用テープや建築・建材用テープのけん引が見込まれる機能性部材料は、売上高376億円（同24.7%増）、営業利益27億円（同100%増）、前期に実行した改革の効果を刈り取る予定の価値共創事業は、売上高237億円（同4.4%増）、営業利益17億円（同2.7倍）を見込んでいる※。この3セグメントで大幅な増収増益を目指す一方、光学・システムについては、前期まで車載カメラレンズユニットが大きく伸長した反動と、コロナ禍で顧客の技術開発が進まなかったことによる端境期により、売上高452億円（同9.3%増）、営業利益48億円（同14.4%減）を見込む。こうした事業戦略を支えるために、財務戦略として、前中期経営計画MEX23比で2倍超の350億円を成長分野に投資する計画だ。また、MEX26でも引き続き「価値（企業価値・利益成長）にこだわる」を基本方針に、PBR1.0倍超の実現に向け、総還元性向100%以上を目安として株主還元の強化と資本効率の向上も図っている。

※ エネルギーと価値共創事業の2027年3月期数値はフィスコ予想値。増減率は訴求修正前。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田 仁光）

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