児玉化 Research Memo（1）：M&Aで業容一変。2026年3月期は収益飛躍を見込む

*13:01JST 児玉化 Research Memo（1）：M&Aで業容一変。2026年3月期は収益飛躍を見込む ■要約

児玉化学工業<4222>は1946年に創業した樹脂加工メーカーで、この分野において独創的な成形法を開発することで発展を遂げてきた。1962年に東京証券取引所（以下、東証）第2部市場に上場、2022年4月の東証市場区分再編に伴いスタンダード市場へ移行した。

セグメントは、前年度まで「モビリティ事業」「リビングスペース事業」及び「アドバンスド&エッセンシャル事業」の3つに分かれていたが、2025年4月に規模の大きなM&Aを実施、後述する(株)メプロホールディングス（以下、メプログループ）の事業が加わることで業容が拡大するため、セグメントを2026年3月期よりセグメントを変更する。

事業を従来（2025年3月期時点）のカテゴリーで見ると、「モビリティ事業」は、各種ピラー類、ラッゲージトリムやトランクトリム、ドアトリム、スポイラー、フェンダーカバー、インストルメントパネル、フロントスポイラーやスカートなど、自動車関連製品を幅広く手掛けている。従来工法では困難とされていた、均一な長繊維ガラスの分散を維持しつつ複雑な形状の賦形を可能にしたガラス繊維マットプレス新工法製品の量産化に成功するなど、技術力が高い。一方、「リビングスペース事業」は、洗面化粧鏡、キッチン、トイレ、バスなど水回りに採用される樹脂製品を提供しており、とりわけ洗面化粧鏡は代表的な製品だ。さらに、「アドバンスド&エッセンシャル事業」は、ゲームパッケージなどを展開する。

これらに、2025年4月に傘下へ収めたメプログループの、鉄鍛造、アルミダイカスト、粉末冶金といった特性が異なる3つの金属加工製法カテゴリーが加わり、今後は自動車部品業界を中心に顧客企業の多様なニーズに一段と応えられるようになる。

同社は、2020年3月期に一時的に債務超過に陥り、事業再生ADRを申請したが、既に解消している。事業再生期間を短期間で終了させるとともに、収益構造の抜本的な見直しにより筋肉質になったことで本格的に収益が上向き攻めの経営姿勢を取れるようになったことから、先の大型買収を実施している。また、同社はタイやベトナムといった東南アジアでも事業展開しており、「モビリティ事業」「リビングスペース事業」を手掛けている。過去には海外でも苦戦を強いられていたが、インドネシアや中国から撤退、海外でも収益構造の抜本的な見直しを進め、筋肉質に生まれ変わっている。いまや、税引前当期純利益の過半は海外が稼いでいる。

2025年3月期は、住宅投資の低迷や物価高を背景とした消費の不振から、「リビングスペース事業」「アドバンスド&エッセンシャル事業」が不振となった。しかし、「モビリティ事業」は新型モデルの量産スタートが寄与して好調である。その増収効果で、売上高は15,842百万円（前期比7.8%増）と堅調になった。これを受けて営業利益は270百万円程度が見込まれたものの、大型のM&A費用で109百万円の負担が生じたため、162百万円（同1.8%減）と小幅ながらも減益を余儀なくされた。

2026年3月期の業績は、傘下へ収めたメプログループの事業が加わることが大きく貢献してくる。売上高が75,000百万円（前期比4.73倍）、営業利益が1,200百万円（同7.39倍）と収益構造が一変する見通し。売上高・利益ともにメプログループの収益が加わることで、株主価値の大幅な向上が見込まれる。

■Key Points
・自動車向けや住宅設備等の大型製品に強みを持つ樹脂加工メーカー
・メプログループの大型M&A実施によって業容は一変
・2026年3月期は事業拡大から大幅増収増益で飛躍を見込む

（執筆：フィスコ客員アナリスト　水野文也）

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