大気社：主力は「環境システム事業」と「塗装システム事業」の2つの事業、海外へは他社に先んじて進出

*15:03JST 大気社：主力は「環境システム事業」と「塗装システム事業」の2つの事業、海外へは他社に先んじて進出 大気社<1979>は、「エネルギー・空気・水」の創造的なエンジニアリング技術で「サスティナブルな産業革新」を支えるグローバルエンジニアリング企業である。1913年創業の老舗であり、主力はビル空調・産業空調の「環境システム事業」と自動車向けプラントを手掛け世界第2位を誇る「塗装システム事業」の2つを基幹事業とし、産業領域で独自の存在感を発揮している。「環境システム事業」では空調設備の設計・施工を中心とし産業領域で強い顧客基盤を持つ。一方で「塗装システム事業」では自動車の塗装工程に関わる設計・施工から、オートメーションなど塗装工場を一括して請け負えるトータルエンジニアリング技術を有する。高い塗装品質の実現と省エネルギーなどの環境対応技術を追求している。

他社と比較した際の大気社の強みは、空調・塗装というニッチでありながらグローバルに展開可能な分野における技術力と実績の豊富さにある。どちらも参入障壁が高く、模倣・追随が困難になっている。同社は他社に先駆けてグローバル展開を積極的に推し進め、現地に根付いた活動を積み重ねること業界では最多の海外連結子会社を持ち、多くのナショナルスタッフが活躍している。また、海外売上比率は約50%と業界をリードする海外実績を誇っている。そのほか、塗装システム事業では、EV化・CASE対応が進む中、自動車メーカー各社の大型塗装プラントやカーボンニュートラルに対応する案件を数多く手掛けている。現在、従来のスプレー塗装からフィルム加飾への転換を試みている。生産工程の一本化も検討中で更なる効率化や新技術が期待される。環境システム事業の競合は空調設備会社や一部の電気設備会社であり、塗装システム事業における競合は、ドイツの大手エンジニアリング企業や現地ローカル企業となる。

2025年3月期の売上高は276,212百万円（前期比5.9%減）、営業利益は17,971百万円（同1.6%減）で着地した。減収により営業減益となったが、経常利益は過去最高を記録した。受注高においては、環境システム事業において国内のデータセンター案件や海外の電気電子関連の旺盛な設備投資が受注を牽引。塗装システム事業では国内案件が減少したものの、インドを中心に海外での受注が拡大した。受注増により繰越工事高は前期と同水準を維持。環境システム事業では大型案件の剥落により減収減益となったが、工事の採算性改善により減益幅は縮小、塗装システム事業は大幅な増収増益を達成。

2026年3月期の売上高は279,000百万円（前期比1.0%増）、営業利益は17,100百万円（同4.9%減）を見込む。良好な市場環境の継続を見込み、両事業ともに受注工事高の増加を計画。通期では環境システム事業が増収増益を見込む一方、塗装システム事業は販管費の上昇から減収減益となる見通しである。これは成長投資による販管費の増加が要因となる。

市場環境では、ビル空調分野では、データセンター案件の投資が継続、都心の再開発需要も底堅く推移している。産業空調分野でも、AI・IoT機器・バッテリーEV等の需要拡大により、半導体関連メーカーにおいて、引き続き設備投資が継続すると見込んでいるほか、塗装システム事業では、自動車メーカーにおいて北米・欧州などで設備投資の継続的な拡大に加え、インドなどで増産投資の見込みがある。

同社は前中期経営計画にある2027年3月期の目標を既に達成している。新たに2035年に向けた「10年プラン2035」と、それに対応する中期経営計画（2026年3月期～2028年3月期）を発表し、持続可能な社会に貢献するグローバルエンジニアリング企業としての成長戦略を明示した。2035年に向けて、2028年3月期に売上高目標3,356億円、ROE10%、DOE(配当政策)4%を目指す。2031年3月期には売上高目標4,000億円、ROE11%、DOE4.5%を目指し、最終年度の2035年3月期には売上高目標5,000億円超、ROE12%以上、DOE5%以上を目指す。既存事業で達成できない非連続な成長を目指す中でも資本効率と安定配当を基本方針とした株主還元充実は維持する構えである。一方で、株主還元強化及び、売り上げ拡大に伴う建て替え需要や成長投資の資金に対して借入の活用を検討しており、自己資本比率が50%を切る見込みである。今期2026年3月期の予想年間配当は94円を想定している。

ビジョンの達成に向け、今期以降含めた3年間は「変革に向けた再構築期」と位置づけられている。戦略の核は、コア事業の着実な成長と、成長・新規事業による非連続な成長の両輪を推進することにある。重点領域は、（1）半導体・電子部品、（2）モビリティ（EV、SDVなどの四輪車・二輪車、鉄道・航空機）、（3）バッテリー、（4）バイオ・医薬品、（5）データセンターの5分野である。これらはいずれも世界的に需要の伸長が期待される産業であり、同社は地域別戦略に基づいて、日本・東アジア・ASEAN・インド・北米・欧州などで積極展開を図る。こうした成長を支える基盤として、同社は2026-2028年の3年間で総額380億円を成長投資に充てる計画であり、その内訳は、M&Aなどによる業容拡大のためのキャピタルアロケーション（220億円）や研究開発に充てる事業投資（65億円）をはじめ、BIM・AI等のデジタル投資（70億円）、人材投資（25億円）などの戦略的なDX・人的資本投資を通じた業務効率化、高付加価値化、人的資本の高度化も同時に進める構えである。

総じて、「コア事業」で安定成長を図りつつ「成長事業」と「新規事業」で非連続的な飛躍的成長に挑む。「収益性の安定した国内市場」で確かな成果を挙げつつ、「成長性の高い海外市場」で飛躍的な成長を目指している同社の企業戦略は、将来性・競争力・ESG視点のいずれから見ても、注目度の高いものであると言えよう。

＜HM＞