注目銘柄ダイジェスト（前場）:システナ、東エレク、ナブテスコなど

*12:23JST 注目銘柄ダイジェスト（前場）:システナ、東エレク、ナブテスコなど JT<2914>:4563円（+245円）
大幅続伸。前日に2025年12月期上期決算を発表、2桁増収増益で着地した。たばこ事業におけるオーガニックベースでの好調なパフォーマンスに加えて、VGRの買収効果もあり、大幅な成長となった。また、通期業績予想を上方修正、売上高を3兆3440億円（前期比6.2％増）、営業利益を7390億円（同2.3倍）へ引き上げ、あわせて配当予想も194円から208円（前期194円）へ増額する。今期業績・配当予想の上方修正をポジティブ資する動きが優勢に。


東エレク<8035>:22685円（-4645円）
急落。前日に第1四半期決算を発表、売上高は5495.86億円（前年同期比1.0％減）、営業利益は1446.94億円（同12.7％減）で着地した。また、通期業績予想の下方修正を発表、売上高は2兆3500億円（前期比3.4％減）、営業利益は5700億円（同18.3％減）に引き下げた。半導体メーカーによる設備投資計画の調整が見受けられることを踏まえている。増益予想から一転、減益を計画するほか、年間配当予想も618円から485円に引き下げており、失望売りが優勢となっている。


日本ガイシ<5333>:2063円（+146円）
急伸。前日に第1四半期決算を発表、売上高は166,458百万円（前年同期比9.1％増）、営業利益は23,781百万円（同34.7％増）で着地した。エンバイロメント事業は、自動車関連製品は概ね横ばいだったが、産業プロセスの工事案件売上計上により増加。デジタルソサエティ事業はAI用途の半導体需要の好調を背景に半導体製造装置用製品の出荷が増加したようだ。同時に、発行済株式数の2.7％上限の自社株買いを実施すると発表した。


ナブテスコ<6268>:3112円（+311.5円）
急反発。前日に2025年12月期上期決算を発表、累計の売上高は165,616百万円（前年同期比8.6％増）、営業利益は10,605百万円（同65.0％増）と計画を上回って着地した。自動ドア事業において国内の建物用ドアおよびプラットホームドア需要が堅調に推移したことに加え、精密減速機事業における中国向けの産業用ロボットの需要が堅調に推移した。また、油圧機器事業の中国市場での需要が回復したほか、各事業で円安による為替効果を受けたようだ。合わせて、通期業績予想の上方修正を発表、営業利益は223億円（前期比50.8％増）予想と前回予想から19％ほど引き上げた。同時に、自社株買いと消却も発表。


システナ<2317>:476円（+73円）
急伸。前日に第1四半期の決算を発表、売上高は22,553百万円（前年同期比14.2％増）、営業利益は3,516百万円（同33.0％増）と2桁増収増益で着地した。また、通期業績予想の上方修正を発表、売上高は500百万円（増減率 0.6％）、営業利益は800百万円（同 6.3％）引き上げた。成長事業へ経営資源をシフトしたことにより、契約単価が上昇したことに加えて、高付加価値案件の受注が増加しているようだ。好調な業績推移をポジティブに捉える動きが優勢に。


アルファポリス<9467>:1486円（+66円）
急騰。WHITE FOXの全株式を取得し連結子会社化すると発表し、好材料視されている。WHITE FOXはアニメ制作を一気通貫で手掛ける制作スタジオで、『Re:ゼロから始める異世界生活』シリーズ等の知名度の高いテレビアニメの制作実績を持ち、その制作能力と技術力の高さにおいてアニメ業界内外で広く認知されている。今回の連結子会社化により、同社グループ内において映像制作を行う体制が構築され、豊富なIPをWHITE FOXの高度な制作技術で映像化することが可能となるとしている。


QPS研究所<5595>:2035円（+24円）
反発。スカパーJSATが政府機関から受託したSARデータ調達案件について、新たにスカパーJSATとデータ提供を目的とした請負契約を締結したと発表し、好感されている。契約金額は約3.5億円、契約期限は26年3月31日までとなっている。上述の契約期間に関わらず、政府機関に対する継続的な実用SARデータの提供を推進していき、今後も小型SAR衛星コンステレーションの構築を通じて、様々な政府機関に対する直接取引や国内外の民間企業等への販路拡大を実現し、業績拡大に努めていくとしている。


コンヴァノ<6574>:1344円 カ -
ストップ高買い気配。26年3月期通期業績予想の上方修正を発表した。売上収益を71.60億円(前回予想比+1.60億円)、営業利益を15.20億円(同+5.20億円)へと上方修正した。売上面の上振れ幅を大きく上回る営業利益の増額は、事業ポートフォリオの質的転換が進展し、高付加価値・高マージン事業の比重が想定以上に高まったことを主因とするものである。あわせて、連結子会社のLG Chem Ltd.とのPMDA(医薬品医療機器総合機構)承認取得に向けた業務提携契約締結も発表した。 ＜ST＞