米景気減速への警戒により積極的な売買は手控え【クロージング】

*16:33JST 米景気減速への警戒により積極的な売買は手控え【クロージング】 5日の日経平均は反落。192.96円安の37554.49円（出来高概算16億6000万株）で取引を終えた。米景気減速を警戒し円相場が一時1ドル＝142円台半ばと円高に振れたことが嫌気され、自動車など輸出関連株を中心に売られた。ただ、米半導体株が上昇した流れを受け、アドバンテス<6857>などが買われ、指数を支える形になった。とはいえ、リバウンド狙いの買いは限られるなかでこう着感が強まり、その後は37500～37600円の狭いレンジ内の動きにとどまった。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1000に迫り、全体の6割超を占めた。セクター別では、金属製品、陸運、非鉄金属、倉庫運輸の4業種が上昇。一方、海運、輸送用機器、石油石炭、その他製品など29業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテスのほか、東エレク<8035>、レーザーテック<6920>が堅調だった。半面、ファーストリテ<9983>、リクルートHD<6098>、TDK<6762>、コナミG<9766>が軟調だった。

米国で4日発表された5月ADP雇用統計や5月のISM非製造業景気指数は市場の予想下回ったため、米景気の減速への懸念が高まり、NYダウの重荷になった。また、円相場も前日から2円近く円高に振れたこともあり、東京市場は慎重姿勢につながった。円高による輸出採算の悪化を懸念した輸出関連株や長期金利低下に伴う利ざや改善期待のはく落から金融株が軟調。

日経平均は積極的な売買が手控えられるなか、狭いレンジの動きにとどまっている。米景気の減速懸念が台頭しているなか、あす6日には雇用統計の発表を控えているだけに、結果を見極めたいと見る向きが多い。また、5日は米連邦準備理事会（FRB）のクーグラー理事やフィラデルフィア連銀のハーカー総裁などの複数の要人発言の機会が予定され、景気認識などを確認したいところだろう。


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