日銀ショックが尾を引き、リバランスの動きが継続【クロージング】

21日の日経平均は続落。180.31円安の26387.72円（出来高概算17億7000万株）で取引を終えた。前日の日銀によるイールド・カーブ・コントロール（YCC）の修正によるヘッジ対応の動きが続き、日経平均は前場中盤には26269.80円まで下押した。連日の株価下落による自律反発を狙った買いや時間外取引での米国株先物が上昇しているため、押し目を拾う動きがみられたものの、先行き警戒感は拭えず、26400円前後でもみ合いが続いた。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1300を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、銀行、海運など6業種が上昇。一方、輸送用機器、不動産、電気機器、ガラス土石など27業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、ダイキン<6367>、コナミG<9766>、ファーストリテ<9983>、エムスリー<2413>がしっかりだった半面、東エレク<8035>、TDK<6762>、京セラ<6971>、アドバンテス<6857>、デンソー<6902>が軟調だった。

前日の日銀の政策修正が尾を引き、リバランスの動きが続いた。また、日米金利差縮小を見込んで、円相場は円高傾向となるなか、輸出関連株を中心に売りが先行した。主力の輸出関連企業は、上半期決算発表時に想定為替レートを1ドル135～140円程度と円安を前提にしているため、円安メリットがはく落し業績悪化につながることは気掛かりとなっている。また、利ざや改善期待から前日に買われた銀行株は本日も強い値動きが目立ち、メガバンク3行は揃って年初来高値を更新。

きょうの市場は日銀ショックの余波が続いた形となった。ただ、日銀の政策修正が今後も続くとは想定しがたく、関係者からは「今後のポイントはYCCのさらなる修正というよりは、マイナス金利の撤廃時期に移ってくる」とみる向きが多く、日銀の次の一手がどうなるのか見極めたいとする投資家が大半のようだ。このため、東京市場を含めた金融市場が日本の金融政策の先行きを不確実視する動きは拭えず、目先は不安定な値動きを強いられるのではないかとの不安心理がくすぶっている。

＜FA＞