フジクラ、キオクシアHD、さいか屋など

<5803>フジクラ 5161 700ストップ高比例配分。前日に業績予想の上方修正を発表、上半期営業利益は従来予想の920億円から1740億円に、通期では2110億円から3100億円にそれぞれ引き上げた。ハイパースケーラーからの想定外のプロジェクト受注、売価アップがあったほか、水素不足の影響も緩和されているとしている。もともとガイダンスは極めて保守的と捉えられていたが、修正幅は市場想定を500億円程度上回るとみられる。


<6532>ベイカレント 5437 -344大幅反落。コンサルティングサービスを手掛けるアクセンチュアが前日の米国市場で約18％の急落となっており、連想売りの動きが強まっているもよう。アクセンチュアは3-5月期の決算を発表するとともに通期の売上高見通しを引き下げている。中東情勢の影響による企業の投資控えなどを理由に挙げているが、AI利用拡大に伴うコンサル需要の先行き懸念が強まっていた中での下方修正となり、警戒感が大きくなっているようだ。


<3853>アステリア 1307 -66大幅続落。スペースXへの出資企業として5月後半にかけ株価は急騰したが、その後はスペースXのIPO好発進を受けても株価の下落トレンドが続く流れとなっている。
さらに、ここ2営業日でスペースX株は8％強の下落となっていることで、本日は一段と売り圧力が強まる状況にもなっているもよう。AIコーディング系スタートアップ企業Cursorの買収発表などが株価の上値を抑える手控え材料ともされる形に。


<285A>キオクシアHD 108600 +11700急伸。初の10万円大台乗せとなっている。アップルCEOが製品値上げは避けられないと言及し、前日の米メモリ関連銘柄の上昇につながった。マイクロンが8.7％高となったほか、同社株価との連動性が高いサンディスクも7％超の上昇。同社株への波及効果が強まる形となっている。なお、米SOX指数は6.4％の大幅高、トランプ大統領がアップルとの米国内半導体設計提携に言及したインテルの大幅高なども寄与。


<8254>さいか屋 281 +32急伸。発行済み株式数の6.01％に当たる41万7000株、1億円を上限とする自己株式の取得実施を発表している。取得期間は6月18日から8月31日までとしている。目先の需給改善につながるとの期待感が先行へ。配当が可能となる体制が整ったことに伴い、出来うる限り株主に利益還元を行うという方針に基づいたもの。同社にとって本格的な自社株買いは初めてとみられる。


<3843>FB 1483　+32大幅続伸。前日に26年4月期の業績上方修正を発表。営業利益は従来予想の61億円から66.5億円、前期比13.0％増に引き上げ。5Gインフラ支援事業及び5G生活様式支援事業が好調に推移、販管費率の改善も進み、成長投資に伴う費用増を吸収できているもよう。なお、CountUp株式取得に関連する事項について、妥当性や意思決定プロセスの適切性を検証しているため、決算発表は延期される状態となっている。


<6238>フリュー 1325 -56前日比変わらずを挟んで5日ぶり大幅反落。前日に発表した5月の月次動向が弱材料視されている。売上高は前年同月比1.6％増となり、4カ月連続でのプラス成長となっているが、3月の同38.0％増、4月の同17.8％増と比較すると伸長率は鈍化する形になっている。世界観ビジネスが伸び悩んでいるほか、ガールズトレンドビジネスの売り上げ水準が落ち込む状況となっている。


<9274>KPPGHD 1018 +50大幅反発。発行済み株式数の4.8％に当たる300万株、36億円を上限とする自己株式の取得実施を発表している。取得期間は7月1日から11月30日まで。株主還元の充実および資本効率の向上を図るとともに、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能とすることを取得目的としている。3月にかけて上限300万株までの自社株買いを実施して以来となる。当面の需給の下支えにつながるとの期待が優勢に。


<6754>アンリツ 4333 +311大幅反発。SMBC日興証券では、目標株価を3300円から4600円に引き上げた。AIDC向けの光トランシーバー需要は、AI推論需要増大で従来想定を上回って拡大、特に、800G超の光トランシーバー需要の伸びが著しくなっているもよう。光トランシーバー向け計測器では、同社と米Keysightで市場を二分する状況にある。27年3月期営業益は216億円を予想、185億円程度の市場予想を上回ると想定。


<7270>SUBARU 2440.5 -136.5大幅続落。UBS証券では投資判断を「ニュートラル」から「セル」に、目標株価も2500円から2200円に引き下げた。出荷台数の大半を占める米国は、関税や競争激化で低利益率市場に変化していると指摘。加えて、新型Outbackなど新モデルの販売も低迷しているもよう。自動車セクター平均の評価が妥当と考え、現在のPER水準には割高感が強いとの判断のようだ。なお、同証券ではいすゞの投資判断は引き上げた。



＜YY＞