地盤ネットHD、ANYCOLOR、ハウテレビジョンなど

<6072>地盤ネットHD 1100 -400ストップ安比例配分。前日に「新規事業に関する検討状況および今後の方針について」をリリース。資本業務提携先Kaihou社との協議および検討の状況について、グループの中長期的成長および企業価値向上に向けた協議を進めているが、具体的に決定した事実はなく、今後の検討の進展により変更または中止となる可能性があると。和製バークシャーへの転換期待が株価の大幅水準訂正材料となっていたが、過度な期待は後退へ。


<5032>ANYCOLOR 2375 -500ストップ安比例配分。前日に26年4月期決算を発表、営業利益は202億円で前期比23.9％増となり、3月11日に下方修正したレンジ上限水準で着地。一方、27年4月期は180-200億円のレンジ予想と予想。中期計画の目標数値は240億円であったため、ネガティブなサプライズにつながったようだ。VTuberの起用頻度など従来以上に規律をもった運用を行う方針とし、人件費関連費用も増加した。


<1605>INPEX 3607 +124大幅反発。前日のNY原油先物相場では、WTI先物7月限が2.9％高の91.78ドルと反p発、中東情勢の緊張再燃が意識された。さらにその後、米軍ではイランの複数の標的への攻撃を開始したと発表、つれて、イランでもホルムズ海峡を封鎖すると発表しており、一段と情勢が悪化する状況となっている。つれて、原油相場は時間外で一時93ドル台半ばにまで上昇、同社など原油関連株の手掛かり材料となっている。


<7878>光・彩 1046 +150ストップ高比例配分。前日に27年1月期の業績上方修正を発表している。営業利益は従来予想の2億円から4億円、前期比2.2倍の水準にまで引き上げ。国内受注が想定を上回って堅調に推移、高付加価値商品の販売が好調に推移しているもよう。また、生産効率の改善、取引条件の適正化推進、在庫評価益などの一時的な影響も押し上げ効果となっているようだ。早い段階での大幅上方修正に買いインパクトが強まる。


<7064>ハウテレビジョン 969 +150ストップ高比例配分。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は1.6億円で前年同期比4.7倍となり、据え置きの通期計画0.5億円、前期比80.1％減を大幅に上回る着地になっている。新卒サービス売上が急拡大、企業の採用スケジュールの前倒しや学生の採用内定時期の早期化がより顕著になってきているもようだが、統合管理ツールの本格展開やイベント開催の効果なども。業績の大幅な上振れを意識する動きとなっている。


<3825>REMIX 201 +50ストップ高比例配分。未定としていた27年3月期の業績予想を公表。営業利益は67.2-140.6億円のレンジ予想としている。前期は54.8億円の赤字であった。エネルギー事業の収益力回復、蓄電ソリューション事業の成長加速などを見込んでいるもよう。また、デジタルアセットマネジメント事業のセグメント利益は51-124億円を見込むとしている。想定以上の好調なガイダンスを材料視する動きが優勢。


<3064>MRO 1793 -121大幅反落。前日に5月の月次動向を発表している。売上高は前年同月比15.5％増となり、4月の同30.9％増から鈍化、2026年12月期に入ってからの伸び率は最も低下している。会社計画は上回ったもようだが、主因は中東情勢の影響によるナフサ由来商品の需要が強まっていること。こうした恩恵は5月後半から沈静化しつつあるようだ。増収率鈍化をマイナス視する動きが先行している。


<285A>キオクシアHD 75440 +4940切り返して大幅反発。SMBC日興証券では投資判断「1」を継続し、目標株価を48000円から126000円に引き上げ。IR Day及び足元の市場動向から、再度業績予想を大幅上方修正。現在の価格上昇についてさらに自信を深めており、現状の市場期待値は依然として慎重と指摘。調整後営業益は、27年3月期は4兆2000億円から7兆8200億円に、28年3月期は4兆8800億円から11兆8000億円に増額。


<3038>神戸物産 2720 +46.5大幅続伸。モルガン・スタンレーMUFG証券では、目標株価を3600円から3000円に引き下げているものの、投資判断を「アンダーウェイト」から「イコールウェイト」に格上げしている。当面はカタリストにかける展開を予想するが、株価の大幅な調整に伴ってダウンサイドは限定的になったとみているようだ。12月の新中期経営計画公表などは今後のカタリストになるとも想定している。


<6226>守谷輸送機工業 2193 +203急伸。東海東京インテリジェンス・ラボでは投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も2750円から2900円に引き上げている。荷物用大型エレベーターの堅調な需要により業績の伸びが続くとみているもよう。データセンターなどの建設増加、エレベーターの大型化・ハイスペック化による単価上昇などにより、エレベーター受注高の減少が続く可能性は低いと判断しているようだ。


＜YY＞