菱瓦斯化、コーセー、アイスタイルなど

<8802> 三菱地所 　3204 　-185大幅続落。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は452億円で前年同期比6.0％減となり、市場予想を200億円程度下振れた。4-6月期の624億円、同20.5％増から減益に転じる形にもなった。不動産売却が下期に集中するため、通期予想の3250億円は据え置いたが、進捗率の低さがマイナス視された。追加での自社株買いが発表されなかったことも手仕舞い売り圧力を強めたようだ。

<5726> 大阪チタ 　2232 　-283急落。前日に上半期決算を発表、営業利益は40.3億円で前年同期比35.8％減となり、従来予想の25億円を上回った。つれて、通期予想は従来の45億円から50億円に上方修正した。為替相場の円安などで上期業績が上振れたことを反映したが、下期は在庫調整の影響などを織り込んでいるもよう。先行きの業績期待が高い銘柄であり、極めて小幅な修正にとどまったことをマイナス視する動きが優勢に。

<2432> ディーエヌエー 　2674.5 　+66.5大幅反発。前日に上半期決算を発表、営業利益は249億円で前年同期比4.5倍となり、通期予想レンジ200-250億円のレンジ上限水準をほぼ達成した。7-9月期も同3.1倍と拡大基調が継続するなど、順調な業績推移をあらためて評価する動きに。ポケモンとの協業スマホゲームが引き続きけん引役のほか、スポーツ事業の利益も四半期ベースで過去最高水準を更新、ライブストリーミング事業も黒字転換となっている。

<5631> 日製鋼所 　9316 　+444大幅続伸。前日第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は69.2億円で前年同期比72.1％増となり、4-6月期の同23.5％増から一段と増益率が拡大した。通期予想の245億円は据え置いたものの、上振れが期待される状況になったようだ。産業機械の伸び悩みで7-9月期受注高は前年同期比10.9％減となったが、防衛関連製品が上振れ基調であるほか、原子力関連の獲得などはポジティブに捉えられた。

<5801> 古河電工 　9547 　+91反発。前日は場中の決算発表後に急落していたが、本日は見直しの動きが優勢になっている。7-9月期営業利益は109億円で前年同期比22.2％減となり、120億円強の市場予想を下回っている。情報通信や自動車関連が市場期待と比べて伸び悩んだもよう。ただ、会社側では上期業績は想定通りの進捗との見方を示しているほか、DC向け水冷モジュールの能力増強を発表しており、見直し材料につながっているようだ。

<6448> ブラザー 　2988 　+342.5急伸。前日に上半期決算を発表。営業利益は387億円で前年同期比0.5％増となり、第1四半期の同26.8％減から急回復した。通期予想も従来の730億円から820億円に上方修正した。対ドルや対ユーロでの為替レートの前提を変更したことに伴うものだが、想定以上の収益回復をポジティブに評価の動きが先行した。なお、ドイツのKonrad Busche社から自動車部品向け部門の事業を譲受したことも発表した。

<3660> アイスタイル 　508 　+60急伸。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は10.4億円で前年同期比36.4％増となり、据え置きの通期予想38億円、前期比20.1％増に対する進捗率は27％超の水準となっている。会社計画も上回る着地となったようだ。リテール事業がトップラインを牽引したほか、シナジー効果でマーケティング支援事業の成長も加速。香港旗艦店のオープン前費用を吸収する形となったもよう。

<4922> コーセー 　5059 　-997急落。前日に第3四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は22.6億円で前年同期比55.5％減となり、55億円程度の市場予想を大きく下振れている。第3四半期累計営業利益は136億円で同27.8％減となっており、据え置きの通期予想200億円、前期比15.2％増の達成ハードルが高まったとの見方に。会社側では経費削減効果などによって、利益目標の達成は可能としているようだ。

<4182> 菱瓦斯化 　2457 　-500ストップ安。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は142億円で前年同期比21.4％減となり、135億円程度の市場予想は上回った。ただ、502億円の減損損失を計上したため、純損益は赤字に転落した。また、通期営業利益予想は従来の460億円から440億円に下方修正した。主要製品の市況低迷が背景。通期コンセンサスは従来会社計画を上回る480億円程度であったため、ネガティブ反応が優勢に。

<7088> フォーラムエンジニア 　1590 　+300ストップ高比例配分。米投資ファンドのKKRが完全子会社化を目指してTOBを実施すると発表している。同社ではTOBに賛同するとともに、株主に応募を推奨している。
TOB価格は1710円で、前日終値に対して33％のプレミアムとなっており、同TOB価格へのサヤ寄せを目指す動きが先行。TOB期間は11月11日から12月23日までとされている。

＜ST＞