DMG森精機、航空電子、コナミGなど

<6501> 日立 　5318 　+355大幅続伸。前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期調整後営業利益は2970億円で前年同期比43.4％増となり、市場予想を450億円程度上振れている。通期予想は従来の1兆50億円から1兆1030億円、前期比13.5％増に上方修正している。パワーグリッド事業が好調なエナジーに加えて、モビリティ、CIなども上方修正。戦略投資の増額などを織り込んだうえでの上方修正ともなっているようだ。

<6754> アンリツ 　2286.5 　+400ストップ高。前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は36.9億円で前年同期比25.0％増となり、市場予想は小幅に上回っている。また、7-9月期の通信計測の受注は179億円で、第1四半期の139億円からは持ち直している。データセンター関連が増加してきているもようで、下期にかけての受注加速も見込んでいるもよう。同分野の受注回復をポジティブに評価する動きが優勢のようだ。

<2914> JT 　5365 　+440大幅続伸。前日に第3四半期決算を発表、7-9月期営業利益は2831億円で前年同期比38.8％増となり、通期予想は従来の7390億円から8450億円にまで上方修正した。第2四半期決算時に続く上方修正となる。ロシアやトルコなどで想定以上に需要が強く、為替も上振れ要因につながる。さらに、年間配当金計画も208円から234円に引き上げ、こちらも第2四半期決算時に続く上方修正となった。

<9766> コナミG 　25740 　+3705急騰。前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は365億円で前年同期比47.9％増となり、第1四半期の同10.3％増から増益率は拡大。市場予想も20億円ほど上振れたとみられる。上半期営業利益は643億円で、通期計画に対する進捗率は60.7％
の水準となっている。デジタルエンタテインメント事業、スポーツ事業、アミューズメント事業など、主力分野は軒並み大幅増益となっている。

<6508> 明電舎 　6130 　-1220急落。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は24.4億円で前年同期比12.9％減となり、市場予想を5億円弱下回った。通期予想は従来の200億円から225億円に上方修正したものの、235億円程度のコンセンサスには届いていないもよう。電力インフラ関連などで一部期ずれも発生しているもよう。足元で株価の上昇ピッチも速まっていたため、想定比下振れ決算をマイナス視する動きが優勢に。

<4661> OLC 　3120 　-345大幅反落。前日に上半期の決算を発表。営業利益は682億円で前年同期比8.0％増となり、従来計画の618億円を上振れ。ただし、7-9月期は同1.3％減と第1四半期の同16.3％増から減益に転じており、コンセンサス比較では30億円程度の下振れに。入園者数増加や単価上昇が小幅にとどまり、人件費や経費増をカバーできなかったことが減益要因。市場の期待に対しては価格上昇効果が限定的にとどまったようだ。

<6752> パナHD 　1798.5 　-125.5大幅反落。前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は781億円で前年同期比41.0％減となり、1100億円程度であった市場予想を大きく下振れている。つれて、通期予想は従来の3700億円から3200億円、前期比25.0％減に下方修正。コンセンサスはほぼ従来会社計画線レベルであった。エナジー事業の収益が想定以上に悪化するほか、車載事業中心に関税のマイナス影響も織り込んだもよう。

<6807> 航空電子 　2307 　-500ストップ安。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は32.8億円で前年同期比39.8％減となり、会社計画を30億円弱下振れ、市場予想も15億円ほど下振れた。
つれて、通期予想は従来の185億円から100億円に下方修正した。コンセンサスは150億円程度。自動車や産機市場の回復が想定以上にずれ込んでいるもよう。なお、京セラとの資本業務提携が発表されているものの買い材料にはつながらず。

<6141> DMG森精機 　2400 　-652急落。前日に第3四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は50.3億円で前年同期比26.0％減となり、通期予想は従来の380億円から180億円、前期比58.8％減にまで下方修正している。コンセンサスは330億円程度であった。新型CNC対応による生産性悪化、米国関税の影響による出荷遅延、欧州輸出許可の審査期間長期化などが下方修正の背景。26年度の目標レベルもコンセンサスを下回る水準となっている。

<3655> ブレインパッド 　1677 　+300ストップ高比例配分。富士通が完全子会社化を目指してTOBを実施すると発表した。
同社ではTOBに賛同の意見を表明するとともに、応募を推奨するとしている。TOB価格は2706円で前日終値に対して96.5％と高いプレミアムとなっており、同価格への完全サヤ寄せを目指す動きが優勢になった。TOB期間は本日から12月15日までを予定している。

＜ST＞