リバーエレテク、ウィザス、Bガレジなど

<2492> インフォMT 　434 　+19大幅続伸。野村證券では投資判断「バイ」を継続して、目標株価を390円から450円に引き上げた。Food事業、ES事業ともに顧客開拓余地は豊富であり、潜在的な市場規模の大きさ、成長性とFCF創出力の高さを考慮し、バリュエーションを引き上げたようだ。大手外食企業を顧客として抱えている点が同社の強みであり、人手不足を背景として外食業界における大手集約化の潮流は事業拡大のフォローになるとも。

<2767> 円谷フィHD 　2139 　+105大幅続伸。東海東京インテリジェンス・ラボでは投資判断「アウトパフォーム」を継続し、目標株価を2390円から2540円に引き上げ。「モンスターハンターライズ」、「東京喰種」、「バイオハザード5」などが相次ぎ高稼働を記録、パチスロブランド力向上が顕著と評価。また、26年3月期にはパチンコ「エヴァンゲリオン」の新台投入を想定しているほか、「ウルトラマン」のグローバル・ライセンス収入の着実な拡大もと。

<6871> マイクロニクス 　4220 　+230大幅続伸。いちよし証券では、フェアバリュー6000円を継続しているものの、株価の調整によって、レーティングを「B」から「A」に引き上げた。第1四半期のプローブカード受注は高水準であり、同製品に対する強い需要が続いていると指摘。今後はHBMの次世代モデルの登場によって、ウェハ検査ニーズはより強まっていく可能性が高いともしている。25年12月期営業利益は160億円、前期比27.3％増の予想を継続。

<3093> トレファク 　1881 　+90大幅反発。前日に5月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比5.2％
増となり、45カ月連続でのプラス成長となっている。26年2月期に入ってからは最も高い伸長率にもなっている。不安定な天候が続いた中、気温の上昇に伴い夏物衣料の販売が伸長したほか、白物家電の販売伸長で生活家電が堅調に推移したこと、生活雑貨やホビー用品も堅調だったことなどが売上好調の背景になるようだ。

<3180> Bガレジ 　1687 　+115大幅反発。前日に25年4月期決算を発表、営業利益は15.9億円で前期比6.2％減となり、従来計画の18.2億円を下振れた。ただ、第3四半期までの状況から下振れは想定線とみられる。一方、26年4月期は18.4億円で同15.5％増と回復見通しに。また、5カ年の中期計画を発表しており、30年4月期経常利益は40億円（26年4月期見通し18.3億円）と高い成長を見込んでいることなどもプラス視される。

<1433> ベステラ 　1159 　+40大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は1.3億円で前年同期比7.9倍と大幅増益になった。つれて、未定としていた上半期予想は3.5億円、同67.3％増と見込む。通期予想の12億円、前期比3.2倍は据え置いたが、有価証券売却益計上で最終利益は9億円から9.5億円に上方修正。記念配当10円の実施も発表し、年間配当金は従来計画の30円から40円に引き上げ。なお、自己株式の消却も発表した。

<9696> ウィザス 　3220 　+477急騰。日本産業推進機構が完全子会社化を目指してTOBを実施すると発表している。
TOB価格は3237円で、前日終値に対して18％のプレミアムとなっている。TOB期間は6月10日から7月22日まで。TOB価格にサヤ寄せの動きが強まっているようだ。なお、筆頭株主の投資ファンドを運営するシンガポール企業、並びに、同社創業家株主は既にTOBへの応募に合意とされている。

<6666> リバーエレテク 　500 　+80ストップ高。前日に発表した新中期経営計画が材料視された。27年度の数値目標として、売上高7305百万円、営業利益769百万円などを掲げているが、24年度実績はそれぞれ5698百万円、79百万円の赤字であった。車載電装システム市場においては、ATカット水晶デバイスに加えて音叉型水晶振動子の市場参入を図っていくほか、DC、5G技術やAI普及で光トランシーバーの需要は急拡大するなどとも見込んでいる。

<3559> ピーバン 　556 　+80ストップ高比例配分。センサのデモ機開発支援サービス「ジーン」を通じ、ロームが提供するオンデバイスAIソリューション「Solist-AI」のエコシステムパートナー契約を締結したと発表。「ジーン」は、CPUと無線機能を備えたジーン本体と各種センサモジュールを組み合わせ、センサのデモ機開発・評価を簡単に実現できるサービス。需要が急拡大するエッジコンピューティングAIマイコン分野での展開力を期待。

<3189> ANAPHD 　1114 　+150ストップ高比例配分。第三者割当による新株式及び新株予約権の発行を発表している。割当先はネットプライス事業再生合同会社、キャピタルタイフーンなど5社となる。希薄化率は最大で199.92％となるが、運転資金確保などの財務体質改善をポジティブ視も。また、子会社でのビットコイン事業開始、エステ事業など行うTLCと子会社との業務提携なども発表、業容拡大に向けた取り組みとして期待感も先行する展開に。

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