gumi、バロック、日製鋼所など

<5802> 住友電工 　2823 　+130大幅続伸。前日に会社説明会を開催しており、見直しの動きへとつながっているもよう。光デバイスや光配線材など情報通信事業に関してポジティブな見方が多かったもよう。また、マルチコアファイバーは、これまでの海底ケーブル主体からDC 内でも採用の可能性が高まっているとしているようだ。ハーネスに関しても関税の影響は懸念されるが、足元まで受注シェアは上昇傾向にあるもよう。

<3038> 神戸物産 　4675 　+175大幅続伸。前日に4月の月次動向を発表している。営業利益は前年同月比23％増の35億円となり、2-4月期では88億円の水準となる。連単差を考慮すると、2-4月期の営業利益水準は市場予想を上回ったとの見方が優勢に。直轄エリアの既存店出荷高は9.8％増となり、全般的に減速感が警戒されている中、安心感につながっているようだ。為替の影響で粗利益率も改善する形に。

<6702> 富士通 　3320 　+123大幅反発。米ロッキード・マーチンと、艦艇などに搭載するレーダーの部品調達で提携したと発表している。ロッキードは自衛隊のイージス艦に搭載するレーダー「SPY7」を手掛けているが、レーダーで使われる中核部品の一部を同社が製造するもよう。これまではロッキードが自社で手掛けていたようだ。国内工場で製造予定としており、防衛関連事業の拡充につながるものとして期待感が先行する形のようだ。

<3963> シンクロフード 　503 　+40大幅続伸。前日に提出された変更報告書によると、香港の投資会社であるリム・アドバイザーズの保有比率が12.12％から13.48％に上昇していることが明らかになっている。リム・アドバイザーズは2月25日に6.04％の大株主になったことが明らかとなり、その後も順次買い増しを続ける状況となっている。なお、同社に関しては、英国の投資会社であるアセット・バリューも足元にかけて保有比率を上昇させている。

<2975> スター・マイカ・ホールディングス 　992 　+79大幅反発。前日に25年11月期配当予想の引き上げを発表している。従来計画は前期比3円増の26円であったが、これを30円にまで引き上げる。同社では、PBR1倍割れ等割安と判断する場合に機動的に行う自己株式の取得と合わせて、総還元性向40％を目指しており、直近の極めて良好な業績や財政状態を踏まえて今回の増配決定に至ったもよう。今期業績への期待感なども高まる方向と考えられる。

<5631> 日製鋼所 　6463 　+590急伸。同社は防衛関連、並びに、原発関連の側面を有しており、本日は、政府主導で防衛装備品の海外市場を開拓、米国で小型原発の商用化急ぐなどといった報道が伝わっているため、刺激材料につながっているものとみられる。また、防衛装備や兵器の見本市「DSEI Japan」が開催されているが、防衛装備庁は電磁砲「レールガン」の模型や試射に関する映像を出展しており、国内における重要な関連銘柄としての関心も高まっているようだ。

<3393> スターティアH 　2600 　+195大幅続伸。創立30周年記念配当8円の実施を発表、つれて、26年3月期の年間配当金は従来計画の117円から125円に引き上げ。5月14日の決算発表で配当計画を公表していたばかりであったため、インパクトが強まる形に。また、発行済み株式数の1.51％に当たる15万株の自社株買いを立会外取引で取得と発表している。さらに、27年度までの中期計画を策定、営業利益は既存事業42億円+M&A・シナジー領域目標で8億円としている。

<3548> バロック 　785 　+74急伸。株主優待制度の拡充を前日に発表しており、本日の買い材料とされる形になっている。100株以上200株未満、200株以上500株未満の株主に優待内容の変更はないが、500株以上保有株主に対しては、これまで年間8000円相当の株主優待券であったが、12000円相当に拡充、3年以上株主には24000円相当としている。1000株以上株主分も新設、それぞれ20000円相当、52000円相当としている。また、全株主に対し利用枚数制限も緩和。

<3903> gumi 　527 　-84急落。本日は暗号資産関連が総じて大幅下落となっており、同社のほか、セレス、マネックスなどがプライム市場で下落率上位、スタンダード市場でも、リミックスP、メタプラネット、ネクスグループなどが急落の展開に。ビットコイン価格の上昇を背景に関連株は足元で総じて上昇していたが、前日のビットコイン価格は高値圏ながらもやや反落し、週末要因も重なって、短期資金の換金売り圧力が強まっているようだ。

<6035> IRJ－HD 　745 　-150ストップ安比例配分。証券取引等監視委員会が同社をインサイダー取引容疑の関係先として強制調査したと伝わっている。顧客企業が関連する未公表の重要事実を同社社員が外部に漏洩し、不正な株取引に関わった疑いが強まっているもよう。同社では調査を受けていることは事実としている。同社では過去にも、元副社長が未公表情報をもとに知人に株取引を促したことが判明し有罪判決が確定した経緯があり、信用力の失墜に直結するとの見方が先行。
＜ST＞