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短期的なリバウンド狙いのスタンス


日本株市場は14日のニューヨーク市場の影響を受け、自律反発が見込まれています。米国市場では、NYダウが上昇、予想を下回った米卸売物価指数(PPI)が過度なインフレ懸念を和らげたことが背景です。シカゴ日経225先物は上昇し、円相場は1ドル157円台で推移しています。日経平均株価はやや買い先行で始まると予想され、短期的なリバウンドが狙われています。しかし、エヌビディアなどハイテク株の弱さや、トランプ政権の政策不透明感が上値を制約する可能性があります。株価が200日移動平均線を上回るかが投資判断に影響し、個別銘柄への注目も高まっています。

*08:34JST 短期的なリバウンド狙いのスタンス  15日の日本株市場は、不安定ながらも前日の大幅な下げに対する自律反発が意識されそうだ。14日の米国市場は、NYダウが221ドル高、ナスダックは43ポイント安だった。12月の米卸売物価指数(PPI)が予想を下回り、過度なインフレに対する警戒感が和らぐ形となった。銀行決算や12月の米消費者物価指数(CPI)発表を控えていることから伸び悩んだが、NYダウは続伸で終えた。シカゴ日経225先物は大阪比225円高の38725円。円相場は1ドル157円90銭台で推移している。

 日経平均株価はシカゴ先物にサヤ寄せする形から、やや買い先行で始まることになりそうだ。日経225先物はナイトセッションで200日線水準での底堅さがみられており、38500円辺りでは押し目狙いの買いが入りやすいだろう。米PPIが予想外に鈍化したこともあり、米CPIの発表を前に、売り方の買い戻しの動きも意識されやすいと考えられる。自律反発の域は脱せないものの、短期的なリバウンド狙いのスタンスに向かわせそうである。

 一方で、エヌビディアなどハイテク株の弱さが目立っていたこともあり、指数インパクトの大きい値がさハイテク株の重荷になりそうだ。トランプ次期政権の関税などの政策不透明感も根強く、積極的な上値追いの動きは手控えられそうである。また、昨日の日経平均株価は200日線(38696円)を大きく割り込んで終えており、自律反発のなかで同線に上値を抑えられるようだと、リバウンド狙いの動きも慎重にさせる可能性がありそうだ。

 そのため、まずは200日線を明確に上放れてくるかを見極めつつ、押し目狙いのスタンスになろう。買い一巡後にこう着感が強まるようだと、物色は個人主体による中小型株にシフトしやすい。また、決算など個別に材料の出ている銘柄に、短期資金が集中することになりそうだ。なお、昨夕決算を発表したところでは、ファンドクリG<3266>、ボードルア<4413>、ELEMENTS<5246>、ヨシムラフード<2884>、霞ヶ関キャピタル<3498>、セラク<6199>、Gunosy<6047>、カーブスHD<7085>、ABEJA<5574>、ALiNK<7077>、サカタのタネ<1377>、古野電気<6814>、サインポスト<
3996>などが注目される。
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