日経平均は145円安でスタート、ソフトバンクGや古河電工などが下落

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;43400.66;-145.63TOPIX;3113.28;-3.35


[寄り付き概況]

　20日の日経平均は145.63円安の43400.66円と続落して取引を開始した。前日19日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は10.45ドル高の44922.27ドル、ナスダックは314.82ポイント安の21314.95で取引を終了した。ホーム・デポ（HD）の上昇が支え、寄り付き後、まちまち。ダウは日中、過去最高値を更新後、小売決算やパウエルFRB議長の講演待ちで、様子見気配が強まり一時下落に転じた。ナスダックは、セクターロテーションに加え半導体エヌビディア（NVDA）などのハイテクの高値警戒感、オプション絡みの売り、大幅利下げ期待の後退で売りが加速し終日軟調に推移し相場全体の重しとなった。終盤にかけて、ダウはかろうじてプラス圏を回復した。

　今日の東京株式市場は売りが先行した。昨日の米株式市場でダウ平均は小幅に反発したが、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が1.46％下落、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が1.81％と大きく下げたことが、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価の重しとなった。また、20日から開催されるジャクソンホール会議を前に、積極的な買いを見送る向きもあった。一方、昨日の米株式市場でダウ平均が小幅ながら上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。また、海外市場で米長期金利が弱含みで推移し、外為市場で円相場が落ち着いた動きとなっていることなどが安心感となった。さらに、日経平均は高値警戒感が継続しているが、昨日は上昇一服となったことから、やや過熱感が緩和したが、寄付き段階では売りが優勢だった。なお、取引開始前に発表された6月の機械受注統計は、民間設備投資の先行指標である「船舶・電力を除く民需」の受注額（季節調整済み）が前月比3.0％増だった。QUICKがまとめた民間予測の中央値は1.0％減だった。同じく取引開始前に発表された7月の貿易収支は1175億円の赤字だった。QUICKがまとめた民間予測の中央値は2131億円の黒字だった。

　セクター別では、非鉄金属、その他製品、証券商品先物、機械、精密機器などが値下がり率上位、食料品、陸運業、水産・農林業、海運業、不動産業などが値上がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、ソフトバンクG<9984>、ソシオネクスト<6526>、フジクラ<5803>、アドバンテスト<6857>、古河電工<5801>、霞ヶ関キャピタル<3498>、三井E&S<7003>、IHI<7013>、中外薬<4519>、川崎重<7012>、三菱重<7011>、SBI<8473>、任天堂<7974>などが下落。他方、住友ファーマ<4506>、OLC<4661>、東京メトロ<9023>、サンリオ<8136>、ダイキン<6367>、第一三共
<4568>、ホンダ<7267>、JT<2914>、トヨタ<7203>、日本製鉄<5401>、KDDI<9433>、NTT<9432>などが上昇している。

＜CS＞