日経平均は反発、イベント控え商い低調も円安が支援材料

日経平均は反発。市場では12日にシンガポールで開催される米朝首脳会談の結果を見極めたいなどとの思惑が強く、本日の日経平均は7円安と小動きでスタートした。
ただ、寄り付き後は朝方発表された4月機械受注の予想上振れなどが支援材料となり、商いこそやや低調だったが日経平均はプラスに切り返した。ランチタイム中には米長期金利の上昇とともに為替相場が円安方向に振れ、後場の日経平均は先物主導で22856.08円（前週末比161.58円高）まで上昇する場面があった。

大引けの日経平均は前週末比109.54円高の22804.04円となった。東証1部の売買高は11億3204万株、売買代金は1兆9134億円だった。業種別では、石油・石炭製品、水産・農林業、小売業が上昇率上位だった。一方、海運業、鉱業、建設業が下落率上位だった。

個別では、指数寄与度の大きいファーストリテ<9983>が2％超上昇し、節目の5万円台を回復したほか、ソフトバンクＧ<9984>、ソニー<6758>、エン・ジャパン<4849>
などが堅調。任天堂<7974>、トヨタ自<7203>、三菱ＵＦＪ<8306>は小幅に上げた。
７＆ｉＨＤ<3382>など小売株の一角は上げ目立つ。また、決算が好感されたＦＢ<3843>や丹青社<9743>、高レーティング観測のレノバ<9519>、提携が材料視されたポールＨＤ<3657>などが東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、資生堂
<4911>、東エレク<8035>、ＳＵＭＣＯ<3436>、キリンＨＤ<2503>などが軟調で、三井住友<8316>は小安い。第1四半期決算が減益となった積水ハウス<1928>は6％超下げた。また、連日の大幅安となった海洋掘削<1606>や今第1四半期の業績見通しが嫌気されたｇｕｍｉ<3903>などが東証1部下落率上位に顔を出した。


＜HK＞