日経平均は4日ぶり反落、米株安や円強含みで調整も底堅さ

日経平均は4日ぶり反落。20日の米国市場では、原油安などを背景にNYダウは61ドル安となった。また、円相場はムニューシン米財務長官の発言を受けて1ドル＝111円台前半とやや強含み、本日の日経平均はこうした流れを受けて38円安でスタートした。寄り付き後はマイナス圏でのもみ合いが続き、後場に入ると一時20117.79円
（前日比112.62円安）まで下落する場面があった。ただ、直近3日で400円近く上昇していたことを考慮すると下げ幅は限定的で、市場では「底堅い印象」との声が聞かれた。

大引けの日経平均は前日比91.62円安の20138.79円となった。東証1部の売買高は16億3436万株、売買代金は2兆2639億円だった。業種別では、証券、鉱業、非鉄金属が下落率上位だった。一方、空運業、ガラス・土石製品、陸運業が上昇率上位だった。

個別では、売買代金トップの任天堂<7974>やソフトバンクＧ<9984>、三菱ＵＦＪ<8306>、ソニー<6758>、三井住友<8316>などが軟調。東芝<6502>は朝高後下げに転じた。半導体メモリー事業の売却を巡り日米韓連合と優先的に交渉すると発表している。また、タカタ<7312>が3日連続のストップ安比例配分で東証1部下落率トップ。その他、エムアップ<3661>やオルトプラス<3672>が下落率上位に顔を出した。一方、トヨタ自<7203>、ＮＴＴ<9432>、パナソニック<6752>などがしっかり。
村田製<6981>が2％超高となるなど、電子部品株が前日に続き買われた。
ｇｕｍｉ<3903>は新作ゲームへの期待から商いを伴って急伸。また、水素関連の沢藤電<6901>がストップ高まで買われ、東証1部上昇率トップとなった。


＜HK＞