日経平均は続伸、ハイテク株など買われ2万円台回復

日経平均は続伸。16日の米国市場では、ネット通販アマゾンによる食料品スーパー買収を受けて小売セクターが売られたものの、NYダウは24ドル高と小幅反発し最高値を更新した。円相場は米経済指標の予想下振れを受けてやや強含んでいたが、本日の日経平均は米株高の流れを受けて31円高からスタートした。朝方に上げ幅を3ケタに広げ節目の2万円台を回復すると、その後は高値圏でのもみ合いが続いた。足元で調整していた値がさ株やハイテク株が買い戻しなどから反発し、指数を押し上げた。

大引けの日経平均は前週末比124.49円高の20067.75円となった。東証1部の売買高は14億8469万株、売買代金は1兆9867億円だった。業種別では、その他製品、金属製品、サービス業が上昇率上位だった。一方、海運業、石油・石炭製品、保険業が下落率上位だった。

個別では、売買代金トップの任天堂<7974>や東芝<6502>が2％超、ソニー<6758>が3％超の上昇となった。その他売買代金上位ではソフトバンクＧ<9984>、三菱ＵＦＪ<8306>、東エレク<8035>、ファナック<6954>、小野薬<4528>などが堅調。また、スマートフォンゲームのユーザー拡大が好感されたＫＬａｂ<3656>、自社株買いの実施を発表したゼリア新薬<4559>などが東証1部上昇率上位となった。一方、ファーストリテ<9983>やＮＴＴ<9432>などが軟調で、トヨタ自<7203>、三井住友
<8316>、みずほ<8411>は小安い。第1四半期の減益決算がマイナス視された西松屋チェ<7545>は3％超の下落。また、日本郵政<6178>による買収交渉が白紙になる見通しと報じられた野村不ＨＤ<3231>が急落し、東証1部下落率トップとなった。


＜HK＞