日経平均は大幅続伸、トランプ氏演説を受けて買い安心感

日経平均は大幅続伸。米国の3月利上げ観測の拡大により円相場が1ドル＝113円台まで下落したことを受け、本日の日経平均は107円高からスタートした。前場には一時上げ幅を240円超に広げたものの、トランプ米大統領の議会演説を前に伸び悩む場面があった。後場に入ると、トランプ氏の演説を受けてインフラ関連株などが買われた。また、通商政策等に関する強硬姿勢がひとまず封印されたことから、円安進行とともに輸出関連株が上昇し、日経平均は19400円台を回復する場面があった。

大引けの日経平均は前日比274.55円高の19393.54円となった。東証1部の売買高は19億9364万株、売買代金は2兆3890億円だった。業種別では、機械、保険業、証券、電気機器、化学が上昇率上位だった。一方、パルプ・紙のみ小幅なマイナスとなった。

個別では、三菱ＵＦＪ<8306>、トヨタ自<7203>、みずほ<8411>、東芝<6502>、三井住友<8316>など売買代金上位は全般堅調。トランプ氏が演説で名指ししたソフトバンクＧ<9984>は後場上げ幅を広げ、インフラ関連の信越化<4063>やコマツ<6301>、円安が好感されたマツダ<7261>や富士重<7270>も上げが目立った。また、ソフトブレーン<4779>、ヤマシンフィル<6240>、ニッタゼラチン<4977>などが東証1部上昇率上位となった。一方、売買代金上位では任天堂<7974>が逆行安。Ｈ．Ｉ．Ｓ．
<9603>やパーク２４<4666>は決算を受けて売られた。また、「レチノール」という成分にしわ改善効果があることを発見した資生堂<4911>が買われた反面、ポーラオルＨＤ<4927>が8％安と急落し、浅沼組<1852>やサクセスＨＤ<6065>などとともに東証1部下落率上位となった。


＜HK＞