日経平均は大幅反発、「反転上昇を見過ごせない」ムードが原動力

　日経平均は大幅反発。358.92円高の19402.32円（出来高概5算6000万株）で前場の取引を終えている。

　連休明けとなった13日の米株式市場でNYダウは3日ぶりに反落し、328ドル安となった。今週から1-3月期決算発表が本格化するのを前に、新型コロナウイルスが経済や企業業績に多大な悪影響を与えるとの警戒感が広がった。産油国が合意した減産は原油需要の減少予測に見合った規模ではないとの見方もあった。ただ、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は3日続伸し、フィラデルフィア半導体株指数も1％超の上昇。東京市場では前日にNYダウの下落を先取りしていたこともあり、本日の日経平均は米ハイテク株高を支援材料に106円高からスタートした。その後、トランプ米大統領が早期の経済活動再開に意欲を示し、米株価指数先物が上昇したことに伴い、日経平均も19490.12円（446.72円高）まで上昇する場面があった。

　個別では、日経平均寄与度の大きいソフトバンクＧ<9984>とファーストリテ<9983>
が揃って3％超の上昇。ソフトバンクＧは前期、1兆円超の営業赤字になったと発表したが、朝安後に切り返した。米市場の流れを引き継いでＳＵＭＣＯ<3436>やアドバンテス<6857>といった半導体関連株は大きく上昇。決算発表銘柄ではコスモス薬品<3349>やファミリーマート<8028>が急伸した。その他、任天堂<7974>、トヨタ自<7203>、東エレク<8035>が堅調で、ハイパー<3054>などが東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、前日賑わっていた島津製<7701>は利益確定売りに押され大幅続落し、神戸物産<3038>もさえない。また、サインポスト<3996>などが東証1部下落率上位に顔を出した。

　セクターでは、小売業、サービス業、電気機器などが上昇率上位で、その他も全般堅調。半面、空運業、建設業、その他金融業など4業種が下落した。東証1部の値上がり銘柄は全体の60％、対して値下がり銘柄は36％となっている。

　本日の日経平均は米ハイテク株高を手掛かりに反発してスタートすると、上げ幅を大きく広げる展開となっている。トランプ氏が「我々は国の活動を再開する計画の策定完了に非常に近づいている」と述べたと伝わり、米株価指数先物が上昇。東京市場でも海外投資家による株価指数先物の買いが広がったようだ。売買代金上位の動向を見ると総じて堅調で、特に日経平均への寄与が大きい値がさ株や半導体関連株に加え、これまで株価軟調だった人材サービスなどの上げが目立つ。反面、前日に堅調だったディフェンシブ株や新型コロナ対策に絡んだ銘柄は売り優勢で、日替わり物色の感はある。ここまでの東証1部売買代金は1兆円弱とさほど回復していない。新興市場ではマザーズ指数が4％超の上昇となっている。

　聖金曜日の祝日を挟み休止していた「海外株高に伴う海外勢の株価指数先物買い」が相場のけん引役と言えるだろう。米国では国立アレルギー感染症研究所（NIAID）のファウチ所長がニューヨーク州などの感染地で状況が改善し始めているとの認識を示し、経済活動再開を巡る議論が活発化しつつある。今週から発表が本格化する1-3月期決算への警戒感は残るものの、先行きが明るくなれば「過去のデータ」と割り切って受け止められる可能性が出てくる。

　また、新型コロナの影響下で利用拡大が続くアマゾン・ドット・コム、ネットフリックスといったインターネットサービスの株価が大きく上昇。これらハイテク株は低金利環境の長期化観測も追い風として働く。東京市場ではネットサービスの拡大に伴い需要増が期待される半導体関連株に買いが入っており、日経平均の押し上げ要因の1つとなっている。前引け時点で日経平均の上昇率は1.88％と、東証株価指数（TOPIX）
の0.96％を大きく上回っており、日経平均型のグロース（成長）株優位が鮮明だ。なお、半導体需要の好調さは前日に株価急伸したローツェ<6323>などの期ずれ決算を見ても窺える。東京市場では今月下旬から1-3月期決算発表が本格化するが、半導体関連株は期待が先行する可能性がある。

　世界保健機関（WHO）が新型コロナを巡る規制の早期解除に警鐘を鳴らすなか、主要中銀による空前の金融緩和を背景に、株式市場が先走っている印象は拭えない。また、東京市場の売買代金低迷を見ると、国内の新型コロナ感染拡大への警戒感も依然として強いと考えられる。それでも、世界的な株価の反転上昇を見過ごせないムードがこうした相場の原動力になっていると受け止めておく必要があるだろう。
（小林大純）


＜AK＞