日経平均は6日ぶり反発、「米国」不在での戻りは鈍く

　日経平均は6日ぶり反発。86.13円高の19241.87円（出来高概算6億2000万株）で前場の取引を終えている。

　世界的な株安の震源地となっている米国市場は25日、クリスマスのため休場だった。日経平均は前日に1010円、直近5営業日の合計でおよそ2350円と大きく下落していたため、本日は自律反発に期待した買いが先行して146円高からスタートした。前日の下落でPBR（株価純資産倍率）1倍割れとなり、値ごろ感が意識された面もあるようだ。朝方には19530.35円（374.61円高）まで上昇する場面があったものの、米政治不安など外部環境の不透明要因に対する警戒感は根強く、前引けにかけて伸び悩んだ。東証1部の値上がり銘柄は全体の9割弱となった。

　個別では、任天堂<7974>、ソニー<6758>、キーエンス<6861>、トヨタ自<7203>、武田薬<
4502>などが堅調。東エレク<8035>は3％近い上昇と上げが目立った。第3四半期決算が大幅減益となったしまむら<8227>は朝安後にプラス転換。堅調な決算内容だったあさひ<3333>、11月の月次業績が大幅増益となった神戸物産<3038>などは急伸し、川西倉庫<9322>や双信電機<6938>が東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、日経平均寄与度の大きいソフトバンクＧ<9984>やファーストリテ<9983>がさえない。期末配当の権利落ちでＪＴ<2914>、キヤノン<7751>、ＳＵＭＣＯ<3436>などの下げが目立った。象印マホービン<7965>は前日に決算発表を控え買われたが、本日は今期の業績回復の鈍さが嫌気されて東証1部下落率トップとなった。セクターでは、精密機器、空運業、繊維製品などが上昇率上位で、その他も全般堅調。反面、ゴム製品や保険業など4業種が下落した。

　日経平均は前日の下落分の3分の1を取り戻す場面もあったが、前引けでは86円高まで上げ幅を縮めた。PBR1倍割れによる値ごろ感に加え、受渡日ベースの年内最終取引日を通過したことによる損益確定の売り一巡もあり、年末にかけてのリバウンドに期待する向きがあったものの、むしろ戻りの鈍さが印象付けられた。前場の東証1部売買代金は概算で9700億円程度にとどまっている。株安の震源地となっている米国市場の落ち着きを確認するまで、積極的な押し目買いは手掛けづらいという市場のムードが窺える。ひとまず休場明けの米国株の動向を見極めたいところだ。

　一方、新興市場ではマザーズ指数が3％超上昇し、日経ジャスダック平均も2％近い上昇となっている。中小型株は日経平均以上にここまでの株価下落がきつかったが、個人投資家が取引主体とあって損益確定の売り一巡による反動がより強く出ているものと思われる。しかし、金融市場全体の不安定感が続くようであれば中小型株もその影響を避けられないだろう。資金の逃げ足の速さに注意して取り組む必要がありそうだ。
（小林大純）


＜AK＞