【調査結果】
◆国内の医薬品原薬・中間体市場が活況を呈している。2021年度における医薬品原薬・中間体の国内市場規模は、前年度比5.0％増の約5,250億円となった。要因としては、中国の環境規制強化による現地原薬メーカーの供給不安定化や、コロナ禍で供給が滞るリスクが高まったことで、国内製薬メーカーが医薬品原薬・中間体の調達先を自国に切替え始めたことが挙げられる。製薬メーカーのサプライチェーンの見直しによって、国内の原薬調達が加速。低分子原薬を中心とした国内の医薬品原薬・中間体開発製造受託（CDMO）が活発化している。
◆国内主要各社は、上記の動きに対応するため、設備増強による生産能力を上げることで需要拡大に備える構えを見せている。例えば、住友化学は、2022年3月に大分工場にて医薬品原薬・中間体の製造プラント新設を発表（2024年9月操業開始予定）。低分子医薬品原薬・中間体CDMOの需要増加に応じて供給体制の強化を図った。今後も主要各社による設備新設・増強が顕在化していくと予想される。
◆また、新規モダリティとして期待されている中分子医薬品（核酸医薬品、ペプチド医薬品）の拡大に伴い、原薬メーカーの中分子原薬への参入が活発化している。その中で、神戸天然物化学は先駆けて中分子原薬の生産体制を整備することで、すでに一定の需要を取り込んでいる。また、浜理薬品工業はペプチド原薬の開発に注力する等、主要各社が積極的な事業展開を行っている。今後は、中分子医薬品の成長に並行して中分子原薬が拡大していくとみられる。
◆当資料では、医薬品原薬・中間体の市場分析と主要企業の事業展開（企業概要、製品展開、医薬品原薬・中間体の事業体制、医薬品原薬・中間体事業の売上高推移、医薬品原薬・中間体の主な流れと主要取引先、今後の方向性）についてレポートしている。
【調査要覧】
企業概要、製品展開、医薬品原薬・中間体の事業体制、医薬品原薬・中間体事業の売上高推移、
医薬品原薬・中間体の主な流れと主要取引先、今後の方向性
【調査実査日】
2022年7月～10月
＜資料名＞
2022年 医薬品原薬・中間体の市場分析調査
―製薬メーカーによる原薬調達の国内回帰で市場は活発化―
URL：https://www.tpc-osaka.com/c/chemical/mr410220597
発刊日：2022年10月21日 頒価：108,900円（税込）
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【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ株式会社
設立：1991年8月
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