【矢野経済研究所プレスリリース】マイクロLED及びミニLEDディスプレイ世界市場に関する調査を実施（2019年） 2027年のマイクロLEDディスプレイ世界搭載台数を1,083万台と予測

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、2019年のマイクロLEDディスプレイ及びミニLEDディスプレイの世界市場を調査し、アプリケーション別の採用動向、参入企業動向、将来展望を明らかにいたしました。

1.市場概況
現在、各種ディスプレイの市場ではLCD（Liquid Crystal Display）が依然として9割のシェアを占めている中で、OLED（Organic Light Emitting Diode）ディスプレイがLCDより低い消費電力、単純な構造、鮮やかな色再現、広い視野角などの特長に加え、フレキシブルディスプレイといった次世代ディスプレイの機能を持つことで、スマートフォンやTV等のアプリケーションを中心に採用数を増やしている。

一方、LED（Light Emitting Diode）は別途の光源が必要なLCDのバックライトユニットとして使用されており、大型サイネージなどのディスプレイにおいては個別LEDをパッケージングし、ピクセル（画素）として搭載されている。LEDディスプレイは高輝度、高視認性、高効率、低電力消費、長寿命などの特長を持っているものの、従来のLEDではチップのサイズが大きいため、高解像度が求められる中小型ディスプレイへの搭載を実現するのは難しい。そこで注目されるのがマイクロLED（サイズが100μｍ以下の超小型LED）を用いたディスプレイ技術である。LEDの特長を維持しながらもLEDのサイズを超小型化し、ディスプレイのサイズを問わず採用が可能なことに加え、フレキシブルな表示も可能なため、近年マイクロLEDディスプレイの研究開発が活発に行われており、商用化の動きも見え始めている。但し、マイクロLEDディスプレイ技術は従来技術の延長線上での開発が難しく、商用化及び普及は長期戦になる見込みである。製造技術などの面において容易とされるミニLED（サイズが100μｍ～200μｍの小型LED）をファインピッチディスプレイのピクセル、またはLCDパネルのバックライトとして採用を検討する動きも、中国や台湾メーカーを中心に本格化している。

2.注目トピック～製造工程の最適化と強いサプライチェーンの確保が市場拡大のカギ
ミニLEDの場合、マイクロLEDに比べるとチップサイズが100～200μm程度と大きく、光源の製造やトランスファー、不良検査、LEDチップの振り分け、修理工程などにおいて従来LEDの製造工程と装備を活用可能なことから、マイクロLEDに比べて製造技術の難度が低く、商用化が容易であるとされる。
一方で、マイクロLEDはチップのサイズが極めて小さいため、現行の製造工程では対応できないところが多く、新しい製造技術が必要となる。現状、多数のメーカーや研究機関、大学において研究開発が活発に行われているものの、歩留まりの向上や生産コストの削減など、解決すべき課題は依然として山積みされている。これら課題が解決されない限り、マイクロLEDの各種ディスプレイへの採用拡大は図り難く、製造技術を確立するとともにサプライチェーンを確保し、生産性の向上と歩留まりの改善、コストダウンを実現することが今後の市場拡大のカギを握ると考える。

3.将来展望
2017年にソニー株式会社が「CLEDIS（クレディス）」を採用したディスプレイの販売を開始したことで、マイクロLEDディスプレイは一部ではあるものの市場が形成された。2021年頃からは一部のスマートウォッチとAR（Augumented Reality：拡張現実）・VR（Virtual Reality：仮想現実）機器向けにマイクロLEDディスプレイの採用が始まり、搭載台数が徐々に増加する見通しで、2027年のマイクロLEDディスプレイ世界搭載台数を1,083万台と予測する。
一方、マイクロLEDに比べて製造が容易なミニLEDディスプレイは、2022年頃からTVやモニター、ノートPCを中心に本格的な搭載が進み、2027年のミニLEDディスプレイ世界搭載台数は2,145万4,000台まで成長すると予測する。

競合相手のOLEDに比べて、マイクロLEDディスプレイとミニLEDディスプレイは高輝度、低消費電力、長寿命などの面において競争力を持つものの、既に10年以上も前から量産が始まっており、大規模の投資が行われているOLED業界と違い、製造工程の最適化とサプライチェーンの確保が足かせとなっている。参入メーカーは、当面、超小型LEDならではの特長を十分に生かせ、OLEDに対して差別化が図れるアプリケーションのうち、ある程度のコストアップが受け入れられるニッチ市場から攻略し、ニッチ商品への採用→量産化→コストダウン→採用アプリケーション数の拡大を狙っていくべきだと考える。

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調査要綱
1.調査期間： 2018年10月～2019年3月
2.調査対象： マイクロLED及びミニLEDディスプレイ関連メーカー、研究機関
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談取材、ならびに文献調査併用
4.発刊日：2019年3月15日

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