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エナジー・ボールト、FIRBの最終承認を受けて、オーストラリアにて125MW/1,000MWh規模の「ストーニー・クリークBESS」買収を完了



エナジー・ボールトの世界的な「所有・運営(Own &Operate)」型ポートフォリオの一環として、オーストラリアで初となるストーニー・クリークの買収により、同国のエネルギー転換に対する長期的な取り組みを強化


14年間のオフテイク契約を通じた、125MW/1,000MWhのストーニー・クリークBESSによるニュー・サウス・ウェールズ州のエネルギー転換の推進および送電網の信頼性と柔軟性を支援


テキサス州のクロス・トレイルズBESS、カリフォルニア州のカリストガ・レジリエンシー・センターに続く、エナジー・ボールトの3番目にして最大のエネルギー貯蔵資産であるストーニー・クリークにより、今後15年以上で年間合計最大3,000万ドルの経常EBITDAを達成する見込み

カリフォルニア州ウェストレイクビレッジ--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) --グリッド規模のエネルギー貯蔵ソリューションにおける世界的リーダー企業のエナジー・ボールト・ホールディングス(NYSE:NRGV)(以下「エナジー・ボールト」)は、外国投資審査委員会(FIRB)の承認を取得し、ニュー・サウス・ウェールズ州北部のストーニー・クリーク・バッテリー・エネルギー貯蔵システム(BESS)プロジェクトの完全買収を完了したことと発表しました。これにより、この125MW/1,000MWh規模のプロジェクトはエナジー・ボールトの国際的な「所有・運営(Own &Operate)」型ポートフォリオに正式に加わり、オーストラリア市場における同社の長期的な資産管理戦略の推進を図ることになります。




同社は、外国投資審査委員会(FIRB)からの承認を得たことで、ストーニー・クリークBESSへの投資ポジションを正式に確定し、同プロジェクトの開発および運営における完全なる取得・管理を実現しました。同プロジェクトは、2025年3月のエナーベスト・グループからの買収の際に初めて公表されたものです。


この戦略的買収は、オーストラリアでのより耐久性の高い低炭素エネルギー・グリッドへの転換を加速させるというエナジー・ボールトの取り組みを明確化しています。ストーニー・クリークBESSは、エネルギー貯蔵開発に対する同社の垂直統合型アプローチを活用した、同社の「アセット・ボールト」ポートフォリオの中でも主要な導入事例を象徴するものです。設計から長期運営まで、プロジェクトのライフサイクルの完全な管理を行うことで、必要不可欠な送電網サービスを提供しつつ、性能と収益性の両方を最適化できる体制を整えています。


同プロジェクトの14年にわたる長期エネルギー・サービス契約(LTESA)の獲得は、安定した契約収益の基盤を確立することで、利害関係者への長期的な価値創造を実現させ、投資家からの信頼を強化することとなります。ストーニー・クリークBESSは、エナジー・ボールト所有のVaultOS™プラットフォームと先進的なB-VAULT™貯蔵技術との組み合わせにより、ピーク時の需要の対応、グリッドの安定性の向上、ニュー・サウス・ウェールズ州全域の再生可能エネルギー源の統合の拡大を可能にする、需給調整に対応した重要な送電能力を提供可能となります。


125MW/1,000MWhのBESSは、ニュー・サウス・ウェールズ州の電力インフラ・ロードマップに基づき、消費者利益受託者であるAEMOサービシズが管理する長期貯蔵ロードマップの入札ラウンド5の下で14年間のLTESAを獲得しました。LTESAは、最大14年間にわたり予測可能な契約上の収益を確保し、プロジェクトのリスク軽減と重要な貯蔵インフラへの投資の促進につながります。


ストーニー・クリークBESSは、8時間の出力調整可能なエネルギーを供給するよう設計されており、稼働開始後は、エネルギー転換が進むニュー・サウス・ウェールズ州での戦略的に重要な立地において、送電網の信頼性と柔軟性をサポートすることになります。エナジー・ボールトは、VaultOS™エネルギー管理プラットフォームとB-VAULT™システムを活用して、性能、市場参加、および長期的な資産管理の最適化するため、プロジェクトの開発と統合を行っています。


エナジー・ボールトの会長兼最高経営責任者(CEO)であるロバート・ピコーニは、「ストーニー・クリークの正式な買収は、エナジー・ボールトのオーストラリアにおける長期的投資戦略における最初かつ非常に重要なマイルストーンとなります」と述べており、「当社の国際的な所有・運営型資産戦略の下で開発された、米国外で最初のプロジェクトであるストーニー・クリークは、オーストラリアのような、良好な規制政策に支えられたエネルギー貯蔵ソリューションにとって魅力的で成長率の高い市場への当社の重点的な取り組みを示していると言えます。我々は、オーストラリア東部全域で様々な建設段階にある貯蔵プロジェクトを複数抱えており、ニュー・サウス・ウェールズ州の地域脱炭素化目標の達成を支援すると同時に、地域社会への利益の最大化を目的としたストーニー・クリークBESSのRTBの構築とその後の運転への迅速な移行に注力していくつもりです」と話しています。


ストーニー・クリークは、エナジー・ボールトがオーストラリア全土で進めている大規模な「所有・運営」型資産のひとつであり、同社のEnergy VaultOS™プラットフォームとVault-Bidder™プラットフォームを通じて、事業収益と契約収益の双方を見込んだ設計となっており、エネルギー貯蔵の導入パイプラインの拡大を支えています。


エナジー・ボールトについて


Energy Vault®(エナジー・ボールト)は、持続可能なエネルギー貯蔵のあり方を変革することを目的とし、ユーティリティ規模のエネルギー貯蔵ソリューションの開発と展開を行っています。当社の包括的な提供内容には、独自の重力式貯蔵技術、バッテリー貯蔵技術、およびグリーン水素を活用したエネルギー貯蔵技術が含まれています。各貯蔵ソリューションは、当社の技術に依存しないエネルギー管理システム・ソフトウエアおよび統合プラットフォームによって支えられています。業界において独自性のあるエナジー・ボールトの革新的な技術ポートフォリオは、カスタマイズ可能な短時間および長時間のエネルギー貯蔵ソリューションを提供し、公益事業者、独立系発電事業者、大規模産業エネルギー・ユーザーが、電力の信頼性を維持しながら平準化発電コストを大幅に削減できるよう支援します。当社の重力式エネルギー貯蔵技術は、有効的な再利用に向けて廃棄物を集積する能力を駆使して環境に優しい素材を活用することで、顧客のために世界規模でのクリーン・エネルギーへの移行を加速させながら、循環型経済への移行を促進しています。詳細については、www.energyvault.comをご覧ください。


将来の見通しに関する記述


本プレス・リリースには、当社の事業運営や財務パフォーマンスについて、現在の見解を反映した将来見通しに関する記述が含まれています。将来見通しに関する記述には、事業計画や戦略の説明を含む、将来の業績に関する予想や仮定についての情報が含まれます。これらの将来見通しに関する記述や予測は、当社の現在の期待、計画、仮定に基づいています。これらの記述には、「予想する」、「期待する」、「提案する」、「計画する」、「信じる」、「意図する」、「見込む」、「予測する」、「推定する」、「目標とする」、「想定する」、「~すべき」、「~できる」、「~する可能性がある」などの表現がよく含まれることが多々あります。これらは、業界での経験、過去の傾向、現在の状況、将来の予測される展開、およびその時点で適切と考えられるその他の要因を考慮して作成されています。これらの将来見通しに関する記述は、現在入手可能な情報をもとに、当社の信念、仮定、および将来の業績に対する期待に基づいています。また、これらの記述は、将来の出来事についての当社の現在の期待や予測に基づいた単なる予測にすぎません。これらの将来見通しに関する記述には重大なリスクや不確実性が含まれており、実際の結果、活動の水準、業績、または成果が、これらの記述で明示または示唆されたものと大きく異なる可能性があり、これには、最終契約の締結の不履行、戦略の変更、事業拡大計画の見直し、顧客機会の変化、将来の事業運営や財務状況の変動、予想収益や損失の変化、予測コストの増加、将来の見通しや計画の変更、受注や契約の確定性の不透明さ、受注残高や予約の変動、将来の収益に相当する開発済みパイプラインの不確実性が含まれ、将来の収益に影響を及ぼす可能性、拘束力のない基本合意書(LOI)や関心表明が、拘束力のある受注や販売に結びつく保証がないこと、許認可の取得時期、当社製品の不具合やその他の失敗の可能性、事業モデルや成長戦略の実施、市場での受け入れおよび成功、ブランドや評判の構築・維持能力、当社の事業、競合他社、業界に関する動向や予測、およびエネルギー貯蔵システムの建設に必要な部品や原材料を、サプライヤーが適時に供給できるか否か、健康上の疫病が当社の事業に及ぼす影響や、それに対する当社の対応策、知的財産の保護を確保・維持する能力および他者の権利を侵害しないことに関する当社の期待、JOBS法の下で当社が新興成長企業である期間に関する期待、将来の資本要件および資金の調達・活用方法に関する見通し、当社の事業の国際的な性質および戦争やその他の敵対行為が当社の事業や世界市場に及ぼす影響、事業運営や将来の成長に必要な資金を調達する能力、2025年3月31日にSECに提出された2024年12月31日終了年度の年次報告書(Form 10-K)の「リスク要因」セクションで詳しく説明されている当社の事業、拡大計画、成長機会、およびその他の重要な要因などが含まれます。これらの要因は、その後のSECへの提出書類で随時更新される可能性があり、SECの公式ウェブサイト(www.sec.gov)で閲覧可能です。新たなリスクは随時発生するため、当社の経営陣がすべてのリスクを予測することは不可能であり、また、すべての要因が当社の事業に与える影響や、これらの要因が単独または組み合わさることで、当社の実際の業績が将来見通しに関する記述と大きく異なる要因となる可能性を完全に評価することもできません。本プレス・リリースにおける将来見通しに関する記述は、本プレス・リリースの発表日時点の情報に基づくものであり、本プレス・リリースに含まれる注意喚起の記述によって全面的に制約されるものです。当社は、新たな情報や将来の進展、その他の要因により、将来見通しに関する記述を公開で更新または見直す義務を負いません。ただし、適用される法律により要求される場合を除きます。当社の将来見通しに関する記述には過度に依存しないようお願いいたします。


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