ロンドン、--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --Arthur D.
Little（ADL）は、AI、高度なアナリティクス、自己学習システム、モノのインターネット（IoT）といったデジタル技術がイノベーションプロセスにもたらす影響に関する調査報告書を発表しました。グローバルで実施した調査において、回答者の93％は「デジタルイノベーションは、完全にまたは部分的に自社を変えると思う」と回答。イノベーションのパフォーマンスはデジタル化によって1.7倍に、またデジタル技術を用いて業務を最適化した場合は2.4倍に向上すると予測されています。
そのため全業種の95％の企業が、イノベーションをけん引する部署または会社全体を完全にデジタル化したいと考えています。しかしデジタル化は大きな変化を伴います。実際、回答者の89％は、デジタルイノベーションを成功させるにはイノベーションマネジメントに対する新たなアプローチが必要だと答えています。
しかしすべての企業がデジタル化を達成することはできないでしょう。報告書は、現代の経営者は4つに分類することができると指摘しています。デジタルネイティブ、デジタル化の先駆者、伝統を重んじる経営者、デジタル化を望む経営者です。デジタルイノベーションに対する姿勢や費やす費用はそれぞれ異なり、例えばデジタル化を望む経営者の72％が「自社はデジタルの可能性を探っている最中だ」と答えたのに対し、デジタルネイティブでそう答えたのは31％でした。
また、多くの企業が潜在的な能力を十分に発揮できずにいる現状では、デジタルイノベーションによって得られるメリットは均等に配分されないと予測されます。デジタル思考の人材の不足（回答者の71％が「当てはまる」「非常に当てはまる」と回答）や受け入れ能力の不足（回答者の64％が「当てはまる」「非常に当てはまる」と回答）といった障壁により、特に製造業、飲食産業、工学系産業において、企業がデジタルイノベーションの具体的なメリットを享受できない恐れがあるのです。
ADLのパートナーであり、デジタルイノベーションを担当するMichaël Kolkは、次のように説明しています。「デジタル技術がイノベーションを変え、大きなメリットをもたらすであろうことは、すべての企業が理解しています。しかし多くの企業がデジタル化への障壁を克服しようともがいている中、デジタル化のメリットは均等に行き渡らないだろうと報告書は指摘しています。企業は今こそ、デジタル化に向けて行動を起こし、未来への準備を進めるべきです」
デジタル化の成功に向け、ADLは3方面からのアプローチを推奨しています。幅広いユーザーが受け入れられるデジタルイノベーションによるソリューションを開発すること、管理された環境の中で最先端のテクノロジーを用いたパイロットプログラムを実施すること、そして潜在的な破壊的アプリケーションをモニターしテストすることです。
本報告書（「Innovating in the digital age – a cross-industry
exploration」）は、150人の上級役員に対する調査結果の分析、インタビュー、包括的な机上調査に基づいて作成されました。報告書はこちら（www.adl.com/DigitalAge）からご覧いただけます。
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