東京 & 印バンガロール--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --
情報技術・コンサルティング・ビジネスプロセスのサービスを提供する世界一流企業であるウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT）（BSE：507685）（NSE：WIPRO）は本日、自動車内テレビ受信システムを実現する当社のデジタルテレビ（DTV）ミドルウエア・ソリューションが日本の自動車市場向けにカスタマイズされたと発表しました。ウィプロのDTVミドルウエアは、車載インフォテインメントシステムを製造する世界のOEM企業にとって、自動車内でのテレビ放送受信を実現するためのターンキーソリューションとなります。
車載エンタテインメントはナビゲーションやオーディオシステムなどの単一機能から、デジタルテレビやオーバーザトップ（OTT）ビデオストリーミングなど、放送やクラウドベースのメディアサービスへと進化しています。こうした進化のなか、高度なメディアソリューションの必要性が高まっています。ウィプロのDTVミドルウエア・ソリューションは安定で柔軟な、実績あるプラットフォームであることから、機器メーカーは車載インフォテインメントシステムでテレビ放送受信や関連の対話型サービスを実現することができます。
ウィプロの車載DTVミドルウエア・ソリューションは、アンテナダイバーシティー、バックグラウンドスキャン、サービスプリセット、ワンタッチサポート、エラー隠蔽などの豊富な機能をサポートすることにより、自動車向けOEM企業に付加価値をもたらしします。これらの機能により、ユーザーは豊富で高度なエンタテインメントコンテンツを自動車内で自由に楽しむことができます。オーディオ/ビデオ・エラー検出、許容・隠蔽、セル/アンテナ切り替え、セグメント切り替えを画期的で堅牢な手法で行うウィプロのDTVミドルウエア・ソリューションは、自動車内でのテレビ放送受信に付随する難題に対応します。
このソリューションは車載グレードのハードウエアプラットフォーム用に最適化されています。またQNX、リナックス、アンドロイド・エコシステムに完全に対応し、日本市場の最新デジタルテレビ仕様への準拠も保証しています。
ウィプロ・リミテッドの製品技術サービス担当シニアバイスプレジデント兼グローバルヘッドを務めるAnita
Gantiは、次のように語っています。「日本市場の車載インフォテインメントシステム向けに当社のデジタルテレビミドルウエアを発表できることを喜ばしく思います。このソリューションは手を加えることなくそのまま導入できるため、当社のパートナー企業はテレビ用ミドルウエアサービスの開発期間を短縮でき、従って市場での競争力を高めることができます。」
ウィプロは世界の技術/研究開発サービスのリーダー企業です。放送/インターネット融合製品におけるウィプロの専門的能力により、OEM/ODM企業やサービスプロバイダーは技術的難題を解決することができます。ウィプロは、ATSC、DVB、ISDB、SBTVD、DTMB、またHbbTVなどの対話型サービスをベースとした、手を加えずそのまま導入可能なデジタルテレビ・ミドルウエア・ソリューションの提供で世界的な実績があります。
ウィプロ・リミテッドについて
ウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT）（BSE：507685）（NSE：WIPRO）は、情報技術・コンサルティング・ビジネスプロセスのサービスを提供する一流企業として、顧客のビジネスを改善するソリューションを提供しています。ウィプロは、豊富な業界経験と「技術によるビジネス（Business
through
Technology）」の360度の視野を生かして、ビジネス成果をもたらしています。ウィプロはデジタル戦略、顧客中心の設計、高度な分析と製品設計に対するアプローチを動員して、顧客が順応性のある優れた事業を構築できるように支援しています。その包括的なサービスポートフォリオ、持続可能性への真摯な取り組み、良き企業市民活動で世界的に認められているウィプロは、17万人を超える献身的な従業員を擁し、6大陸に顧客を持っています。詳細情報についてはwww.wipro.comをご覧ください。
将来予想に関する記述および注意事項
当社の将来の成長見通しに関する本リリース中の特定の記述は将来予想に関する記述であり、実際の結果が当該将来予想に関する記述中の見込みと大幅に異なることになる複数のリスクおよび不確実性を含んでいます。これらの記述に関するリスクおよび不確実性には、当社の収入、収益および利益の変動に関するリスクおよび不確実性、当社の成長を生み出し成し遂げる能力、ITサービス業界における激しい競争、当社のコスト面での優位性を維持する能力、インドにおける賃金の上昇、高度の技能を持つ専門家を引きつけ維持する当社の能力、固定料金、固定時間形式の契約における時間と費用の超過、クライアントの集中、移民の制限、当社の国際事業活動を管理する能力、当社の中核となる重要領域におけるテクノロジーへの需要の減少、電気通信網の途絶、見込まれる買収を成功裏に成し遂げ統合する当社の能力、当社のサービス契約上の賠償責任、当社が戦略的投資を行っている企業の成功、政府の財務上のインセンティブの撤回、政治不安、戦争、インド国外での資本調達または企業買収への法的制約、当社の知的財産の不正使用、ならびに当社の事業および業界に影響する一般的な経済状況を含みますがこれらに限られません。当社の将来の業績に影響を与えうるさらなるリスクにつきましては、米国証券取引委員会へ提出した書面に詳細に記載されています。これらの書面はwww.sec.govで閲覧可能です。当社は、適宜、追加的に、書面または口頭により、当社の将来予想に関する発表（米国証券取引委員会への提出書類や株主への報告書に含まれる発表を含みます）を行います。当社は、当社によりまたは当社を代理してなされる将来予想に関する発表を更新することを保証しません。
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