米ケンタッキー州ハイランドハイツ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- ゼネラル・ケーブル・コーポレーション（NYSE：BGC）は本日、第1四半期（至2016年4月1日）の業績を発表しました。2016年第1四半期の継続事業による調整1株当たり利益は0.19ドル、継続事業による調整営業利益は4200万ドルとなりました。継続事業による報告1株当たり損失は0.17ドル、継続事業による報告営業利益は1500万ドルでした。調整後の業績と報告業績の差異調整および関連する開示情報は、本プレスリリースの3ページに記載されています。
マイケル・T・マクドネル社長兼最高経営責任者（CEO）は次のように述べています。「一部の事業、特に北米事業の需要環境の改善と事業改善・再編策を反映して、第1四半期の業績が前四半期比で改善したことを大変うれしく思います。第1四半期の業績は、戦略的なロードマップの実践と大きな価値の創造に貢献することになる追加的なコスト削減策、事業効率化策および成長戦略の導入を背景に、当社の事業が正しい方向に向かっていることを示しています。」
第1四半期の業績の要点
北米の電力ケーブル需要の改善、欧州の海底ターンキー・プロジェクト事業が好調だったこと、事業再編策による節減効果を反映して、第1四半期の調整営業利益は前四半期比で1400万ドル増加して4200万ドルとなり、会社予想の中間値を1600万ドル上回りました。
2016年第1四半期の金属価格動向によるマイナスの影響は400万ドルで、会社予想を400万ドル下回りました。これに対して2015年第4四半期のマイナスの影響は800万ドルでした。金属コストの影響は、金属購入価格と当社製品のパススルー部品として金属を販売する際の価格の差異に基づいて算出しています。
前年同期比では、石油・ガスケーブルに対する需要の低迷と欧州の海底プロジェクト事業の減少が響き、2016年第1四半期の調整営業利益は600万ドル減少しました。
エジプト事業売却の最終合意が締結され、インド事業売却が完了し、事業売却プログラムにより1億8700万ドルの受取金が発生しました。このプログラムは今後も継続されます。
事業再編による節減額は8000万～1億ドルの目標に沿った水準となっており、第1四半期の節減額は900万ドルでした。
セグメント別需要
北米 –
前年度末にかけて低迷した電力設備製品に対する需要の急回復を主に反映し、販売数量は2015年第4四半期比で18%増加しました。前年比では、石油・ガス向けを中心とする特殊ケーブルの需要を主因に販売数量は3%減少しました。
欧州 –
陸上ターンキー・プロジェクト向けのケーブルの出荷をけん引役に欧州全般で需要が改善したため、販売数量は2015年第4四半期比で8%増加しました。一部の付加価値の低い最終市場からの撤退を含む事業再編による影響を除くと、前年同期比では販売数量は横ばいでした。
中南米 –
ブラジルでの架空送電線製品の出荷を除く販売数量は、中南米地域全般で第1四半期に需要が安定化したため、2015年第4四半期比で2%増加しました。前年比では、厳しい経済情勢が続いていることと政府支出の削減の影響により中南米地域全般で最終市場の需要が引き続き低調だったため、架空送電線製品の出荷を除く販売数量は11%減少しました。
その他の費用
第1四半期のその他の費用は100万ドルで、これは経済ヘッジとして計上されているデリバティブ商品の300万ドルの時価評価益と、アジアおよびアフリカにおける200万ドルの為替取引損失を含む400万ドルの外国為替損失を反映しています。
純負債
2016年第1四半期末時点の純負債は10億6000万ドルで、2015年末から7300万ドル増加しました。純負債が増加した主な理由は海底ターンキー・プロジェクトからの4300万ドルの回収のタイミングにあり、これは第2四半期に回収される見通しです。このプロジェクトの支払金を除くと純負債の増加額は3000万ドルとなり、第1四半期の北米の販売数量の拡大を主因とする売掛金の増加を主に反映しています。当社は引き続き在庫水準を厳しく管理しています。
北米、中南米、欧州での継続事業の2016年第2四半期の見通し
マクドネルは、次のように述べています。「第2四半期には、季節要因を背景とした販売数量の前四半期比での回復と事業再編および事業改善策による一段の効果が予想されますが、海底ターンキー・プロジェクト事業の減速により部分的に相殺される見通しです。電力、非住宅建設および通信市場からの需要が今年好調なスタートを切ったことは明るい材料であり、2015年末にかけて低迷した販売数量が急回復しました。しかしながら、鉱業、石油・ガスを中心に特殊市場からの需要は低調にとどまっています。厳しい事業環境が続いているものの、一部の顧客が楽観的な見方をとるようになっている兆しも見られ、2016年前半を展望すると、最終市場の需要は当社の予想に沿ったものとなっています。当社は戦略的なロードマップの実践と事業改善の推進に注力しており、進展が見られることをうれしく思います。」
第2四半期の売上高は9億5000万ドルから10億ドルの範囲になると予想しています。販売数量は前四半期比で1桁台半ばの増加を示す見込みです。第2四半期の調整営業利益は、4000万ドルから5500万ドルの範囲になると予想されます。第2四半期の1株当たり調整利益は、0.15ドル～0.35ドルと予想しています。金属価格の変動が第2四半期の見通しに大きな影響を与えることはないと考えられ、当社では銅価格（COMEX）を2.25ドル、アルミニウム価格（LME）を0.70ドルと想定しています。第2四半期の見通しでは、外国為替レートは一定と想定しています。第2四半期の見通しには、アジア太平洋・アフリカ事業の業績は含まれていません。
非GAAP財務指標
継続事業による調整営業利益（特別、一時的、非経常的費用およびその他の特定項目を除く継続事業による営業利益と定義）、継続事業による調整1株当たり利益（特別、一時的、非経常的費用およびその他の特定項目を除く継続事業による希薄化後1株当たり利益）、純負債（長期債務＋長期債務の1年以内返済予定分－現金および現金同等物）は、証券取引委員会の規則で定義された「非GAAP財務指標」です。本リリースにはまた、非GAAP財務指標として、セグメントごとの売上高（金属価格調整後）、調整営業利益、および売上高利益率（金属価格調整後）が含まれています。「セグメント情報」をご覧ください。
当社が定義するこれらの非GAAP財務指標は、報告業績から、経営陣が当社の継続的業績を示すものではないと考える項目を除外したものであり、これらの指標を提供するのは、事業の営業業績を分析する際にこれらが有用であり、当社の営業業績と基礎的な事業傾向を経営陣が評価する方法に沿ったものであると当社経営陣が考えているためです。これらの非GAAP指標の使用は、他社が提示する類似の指標とは異なる場合があるため、必ずGAAPに従って報告される当社の業績と併せて利用してください。2015年第4四半期以前の期間の調整後の業績では、独立採算制によるベネズエラの事業の影響を除外しています。2015年第3四半期末時点で、当社はベネズエラの子会社を非連結化し、ベネズエラ子会社への投資を原価会計方式で計上することにしました。純負債および独立採算制によるベネズエラの事業のこれまでの業績の一部は2016年第1四半期投資家向けプレゼンテーションで開示されています。これは当社のウェブサイトで入手できます。調整後業績と2016年第2四半期の業績予想では、アジア太平洋・アフリカでの継続事業による営業業績は除外されています。これは、当社は現在これらの事業の売却を進めており、今後発生する可能性のある営業利益や費用を予想できないためです。会計上の目的で、アジア太平洋・アフリカでの継続事業（主にアフリカでの事業から構成）は非継続的事業として提示するための要件を満たしていません。
当社による2016年度第2四半期の業績予想については、当社はさまざまな特別、一時的、非経常的費用およびその他の一定の項目について具体的な予想を提示していないため、非GAAP財務指標とGAAP指標の差異調整を提示することはできません。これらの項目はまだ発生しておらず、当社の管理の及ぶものではなく、かつ／または合理的に予測することができません。そのため、非GAAP指針の指標とGAAP指標との差異調整は、非合理的な作業によってしか得られないため、当社は入手できない情報について推定される重大性に対処することはできません。
継続事業によるGAAP営業利益（損失）および継続事業によるGAAP1株当たり利益（損失）と、継続事業による調整営業利益および継続事業による調整1株当たり利益との差異調整は、次の通りです。
第1四半期 | 第4四半期 | ||||||||||||||||||||||
2016年 | 2015年(1) | 2015年 | |||||||||||||||||||||
単位：百万ドル、1株当たりのデータを除く | 営業利益 | EPS | 営業利益 | EPS | 営業利益 | EPS | |||||||||||||||||
継続事業による | $ | 15.3 | $ | (0.17 | ) | $ | 16.2 | $ | (0.69 | ) | $ | (36.4 | ) | $ | (0.91 | ) | |||||||
営業利益／EPSの差異調整 | |||||||||||||||||||||||
転換負債の非現金性利息費用 | - | 0.01 | - | 0.01 | - | 0.01 | |||||||||||||||||
デリバティブ商品の時価評価（利益）損失 | - | (0.04 | ) | - | 0.01 | - | 0.08 | ||||||||||||||||
事業再編および事業売却費用 | 14.1 | 0.19 | 17.2 | 0.23 | 15.3 | 0.23 | |||||||||||||||||
法務・調査費用 | 5.8 | 0.08 | 7.4 | 0.10 | 7.3 | 0.11 | |||||||||||||||||
資産売却（利益）損失 | - | - | (0.9 | ) | (0.01 | ) | - | - | |||||||||||||||
海外腐敗行為防止法（FCPA）関連の見越額 | - | - | - | - | 4.0 | 0.08 | |||||||||||||||||
ベネズエラでの（利益）／損失(2) | - | - | 5.1 | 0.59 | - | - | |||||||||||||||||
継続事業の（利益）／損失 - アジア太平洋・アフリカ(3) |
| 6.4 | 0.12 | 3.4 | 0.11 | 38.0 | 0.45 | ||||||||||||||||
総調整額 | 26.3 | 0.36 | 32.2 | 1.04 | 64.6 | 0.96 | |||||||||||||||||
調整後 | $ | 41.6 | $ | 0.19 | $ | 48.4 | $ | 0.35 | $ | 28.2 | $ | 0.05 | |||||||||||
注： | 上記の表では、2016年の調整実効税率は50%、2015年は40%です。 | |
(1) | 非継続事業を提示するために再分類しました。 | |
(2) | 2015年第1四半期のEPSは、SIMADI為替レートの採用と現地貸借対照表の1米ドル＝193ボリバルでの再測定による2200万ドルの損失を反映しています。 | |
(3) | 2015年第4四半期の数値には、アルジェリアの事業での3060万ドルの非現金性資産減損費用の影響が含まれます。 | |
電話会議および投資家向けプレゼンテーション
ゼネラル・ケーブルは、第1四半期業績を議題とする電話会議およびウェブキャストを米国東部時間の2016年4月28日午前8時30分から開催します。電話会議のウェブキャストによる生中継は聴取のみ可能な形で提供され、当社ウェブサイト（www.generalcable.com）の「Investor
Relations（投資家向け広報）」のページからアクセスできます。また、ウェブサイトでは、電話会議で参照される「投資家向けプレゼンテーション」を入手できます。
フォーチュン500に選ばれているゼネラル・ケーブル・コーポレーション（NYSE:BGC）は、エネルギー、工業、特殊用途、建設、通信市場向けの銅、アルミニウム、光ファイバー製の電線およびケーブル製品とシステムの開発、設計、製造、マーケティング、販売に携わる世界的大手企業です。当社のウェブサイト（www.generalcable.com）をご覧ください。
将来予想に関する記述についての注意事項
本プレスリリース中の特定の記述は将来予想に関する記述です。これらはリスクと不確実性を伴い、将来の出来事や動向を予測または記述したものであり、過去の出来事のみに言及しているわけではありません。このような将来予想に関する記述には、とりわけ、「考える」、「予期する」、「かもしれない」、「だろう」、「予測する」、「意図する」、「見込む」、「推定する」、「計画する」、「想定する」、「努める」などの言葉やこれらに類似の表現などの将来を予測する同様の用語が含まれています。ただし将来予想に関する記述すべてにこれらの用語が含まれているわけではありません。その多くが当社の統制の及ばない要因、リスク、および不確実性の結果、実際の業績は将来予想に関する記述で議論されたものとは大きく異なる可能性があります。このような要因に含まれるものとしては、当社が事業を展開する地理的市場の経済力および競争環境、製造能力と生産性を向上させる当社の能力、原材料価格の上昇期間に販売価格を引き上げる当社の能力、当社の債務利払いおよび債務要件の履行能力ならびに国内および国外の十分な信用枠・融資限度を維持する当社の能力、社内管理体制を確立し、維持する当社の能力、賠償請求および訴訟の予想外の判決または和解の影響、為替レートの変動の影響、将来の減損費用の影響、海外腐敗行為防止法を含む米国および外国の法律の順守、当社の事業再編プログラムおよび他の戦略的イニシアチブに関連して予想されるコスト削減、効率、その他の利益を実現する当社の能力（アジア太平洋・アフリカのすべての事業の撤収計画を含む）、ならびに2016年2月29日に証券取引委員会（SEC）に提出したフォーム10-Kによる当社年次報告書やその後のSEC提出書類など、当社が定期的に証券取引委員会に提出する文書で詳述された他のリスクなどがありますが、これらに限定されるものではありません。本リリースの閲覧者は、これらの将来予想に関する記述を過度に信用しないよう注意してください。新たな情報や将来の出来事またはその他の要因が発生した場合でも、適用される証券法で義務付けられた場合を除き、当社はこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負うものではなく、そのような義務をここに否認します。
財務諸表
ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社 | ||||||||
連結損益計算書 | ||||||||
（単位：百万ドル、1株当たりのデータを除く） | ||||||||
（未監査） | ||||||||
四半期 | ||||||||
至2016年 | 至2015年 | |||||||
4月1日 | 4月3日 | |||||||
純売上高 | $ | 974.0 | $ | 1,171.1 | ||||
売上原価 | 867.9 | 1,057.4 | ||||||
粗利益 | 106.1 | 113.7 | ||||||
販売費および一般管理費 | 88.9 | 97.5 | ||||||
のれん減損費用 | 1.6 | - | ||||||
無形資産減損費用 | 0.3 | - | ||||||
営業利益（損失） | 15.3 | 16.2 | ||||||
その他の利益（費用） | (1.4 | ) | (25.8 | ) | ||||
受取（支払）利息： | ||||||||
支払利息 | (21.5 | ) | (24.4 | ) | ||||
受取利息 | 0.3 | 0.5 | ||||||
(21.2 | ) | (23.9 | ) | |||||
法人税控除前利益（損失） | (7.3 | ) | (33.5 | ) | ||||
法人税（引当金）減額利益 | (0.8 | ) | (1.4 | ) | ||||
関連会社の純利益（損失）に対する持分 | 0.1 | 0.2 | ||||||
継続事業による純利益（損失） | (8.0 | ) | (34.7 | ) | ||||
非継続事業による純利益（損失）（税引後） | 3.6 | (6.2 | ) | |||||
非支配持分を含む純利益（損失） | (4.4 | ) | (40.9 | ) | ||||
減算：非支配持分に帰属する純利益（損失） | 0.3 | (2.8 | ) | |||||
普通株主に帰属する純利益（損失） | $ | (4.7 | ) | $ | (38.1 | ) | ||
継続事業による1株当たり利益（損失） | ||||||||
普通株式1株当たり利益（損失） - 基本 | $ | (0.17 | ) | $ | (0.69 | ) | ||
加重平均普通株式数 - 基本 | 49.1 | 48.8 | ||||||
普通株式1株当たり利益（損失） - 希薄化後 | $ | (0.17 | ) | $ | (0.69 | ) | ||
加重平均普通株式数 – 希薄化後 | 49.1 | 48.8 | ||||||
普通株主に帰属する1株当たり利益（損失） | ||||||||
普通株式1株当たり利益（損失） - 基本 | $ | (0.10 | ) | $ | (0.78 | ) | ||
加重平均普通株式数 - 基本 | 49.1 | 48.8 | ||||||
普通株式1株当たり利益（損失） - 希薄化後 | $ | (0.10 | ) | $ | (0.78 | ) | ||
加重平均普通株式数 – 希薄化後 | 49.1 | 48.8 | ||||||
ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社 | ||||||
連結損益計算書 | ||||||
セグメント情報 | ||||||
（単位：百万ドル） | ||||||
（未監査） | ||||||
四半期 | ||||||
至2016年 | 至2015年 | |||||
4月1日 | 4月3日 | |||||
売上高（報告額） | ||||||
北米 | $ | 538.2 | $ | 638.2 | ||
欧州 | 221.9 | 261.8 | ||||
中南米 | 155.0 | 205.3 | ||||
アジア太平洋・アフリカ | 58.9 | 65.8 | ||||
合計 | $ | 974.0 | $ | 1,171.1 | ||
売上高（金属価格調整後） (1) | ||||||
北米 | $ | 538.2 | $ | 579.8 | ||
欧州 | 221.9 | 243.8 | ||||
中南米 | 155.0 | 175.2 | ||||
アジア太平洋・アフリカ | 58.9 | 57.0 | ||||
合計 | $ | 974.0 | $ | 1,055.8 | ||
金属重量ベース売上数量 | ||||||
北米 | 142.0 | 146.1 | ||||
欧州 | 38.2 | 41.7 | ||||
中南米 | 55.1 | 68.4 | ||||
アジア太平洋・アフリカ | 19.0 | 17.4 | ||||
合計 | 254.3 | 273.6 | ||||
営業利益（損失） | ||||||
北米 | $ | 17.7 | $ | 29.6 | ||
欧州 | 7.7 | 5.9 | ||||
中南米 | (3.7) | (15.9) | ||||
アジア太平洋・アフリカ | (6.4) | (3.4) | ||||
合計 | $ | 15.3 | $ | 16.2 | ||
調整営業利益（損失） (2) | ||||||
北米 | $ | 31.5 | $ | 38.9 | ||
欧州 | 11.3 | 15.0 | ||||
中南米 | (1.2) | (5.5) | ||||
合計 | $ | 41.6 | $ | 48.4 | ||
売上高利益率（金属価格調整後） (3) | ||||||
北米 | 5.9% | 6.7% | ||||
欧州 | 5.1% | 6.2% | ||||
中南米 | -0.8% | -3.1% | ||||
合計 | 4.5% | 4.8% | ||||
設備投資 | ||||||
北米 | $ | 7.0 | $ | 6.6 | ||
欧州 | 4.1 | 3.0 | ||||
中南米 | 3.1 | 5.6 | ||||
アジア太平洋・アフリカ | 0.1 | 3.0 | ||||
合計 | $ | 14.3 | $ | 18.2 | ||
減価償却 | ||||||
北米 | $ | 10.9 | $ | 10.3 | ||
欧州 | 5.6 | 8.0 | ||||
中南米 | 4.1 | 5.2 | ||||
アジア太平洋・アフリカ | 0.6 | 1.3 | ||||
合計 | $ | 21.2 | $ | 24.8 | ||
主要製品ライン別売上高 | ||||||
電力設備 | $ | 351.1 | $ | 390.3 | ||
電気インフラ | 279.7 | 343.5 | ||||
建設 | 172.9 | 218.3 | ||||
通信 | 114.5 | 138.0 | ||||
線材圧延製品 | 55.8 | 81.0 | ||||
合計 | $ | 974.0 | $ | 1,171.1 | ||
(1) 金属価格調整後売上高（非GAAP財務指標）を提示しているのは、期間ごとの売上高の比較で金属価格変動の影響（概算）を排除するためです。 |
(2) 調整営業利益（損失）は非GAAP財務指標です。調整営業利益（損失）をセグメント別に提示しているのは、事業の営業業績を分析する際にこれらが有用であり、基礎的な事業トレンドを経営陣が評価する方法に沿ったものであると当社経営陣が考えているためです。セグメント別報告営業利益（損失）とセグメント別調整営業利益（損失）の差異調整は、2016年度第1四半期投資家向けプレゼンテーションの付録で提示されています（当社ウェブサイトに掲載）。 |
(3) 売上高利益率（金属価格調整後）は調整営業利益（損失）に基づいて計算されています。 |
ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社 | |||||||||||
連結貸借対照表 | |||||||||||
（単位：百万ドル、1株当たりのデータを除く） | |||||||||||
| 2016年 4月1日 | 2015年 12月31日 | |||||||||
流動資産： | （未監査） | ||||||||||
現金および現金同等物 | $ | 86.5 | $ | 79.7 | |||||||
売掛金（除貸倒引当金：2016年4月1日現在1890万ドル、2015年12月31日現在1760万ドル） | 798.7 | 686.9 | |||||||||
棚卸資産 | 828.0 | 807.8 | |||||||||
前払費用等 | 78.2 | 62.1 | |||||||||
非継続事業の流動資産 | 92.7 | 103.9 | |||||||||
流動資産合計 | 1,884.1 | 1,740.4 | |||||||||
有形固定資産（純額） | 523.9 | 523.5 | |||||||||
繰延法人税 | 20.7 | 20.6 | |||||||||
のれん | 20.6 | 22.2 | |||||||||
無形資産（純額） | 35.0 | 36.6 | |||||||||
非連結関連会社 | 8.5 | 8.4 | |||||||||
その他の固定資産 | 38.0 | 46.0 | |||||||||
非継続事業の固定資産 | 56.6 | 56.9 | |||||||||
資産合計 | $ | 2,587.4 | $ | 2,454.6 | |||||||
| |||||||||||
流動負債： | |||||||||||
買掛金 | $ | 470.1 | $ | 411.4 | |||||||
未払負債 | 333.1 | 331.4 | |||||||||
長期債務の1年以内返済予定分 | 172.8 | 154.9 | |||||||||
非継続事業の流動負債 | 25.1 | 51.6 | |||||||||
流動負債合計 | 1,001.1 | 949.3 | |||||||||
長期債務 | 973.8 | 911.6 | |||||||||
繰延法人税 | 148.9 | 145.3 | |||||||||
その他負債 | 182.4 | 185.6 | |||||||||
非継続事業の固定負債 | 1.4 | 1.7 | |||||||||
負債合計 | 2,307.6 | 2,193.5 | |||||||||
契約債務および偶発債務 | |||||||||||
償還可能非支配持分 | 18.2 | 18.2 | |||||||||
資本合計： | |||||||||||
普通株式（額面0.01ドル）発行済み流通株式数： | |||||||||||
2016年4月1日 - 49,236,099株（自己株式9,573,867株を除く） | |||||||||||
2015年12月31日 - 48,908,227株（自己株式9,901,739株を除く） | 0.6 | 0.6 | |||||||||
追加払込資本 | 712.2 | 720.5 | |||||||||
自己株式 | (172.6 | ) | (180.1 | ) | |||||||
利益剰余金 | 13.6 | 27.2 | |||||||||
その他包括損失累計 | (307.6 | ) | (340.2 | ) | |||||||
株主資本合計 | 246.2 | 228.0 | |||||||||
非支配持分 | 15.4 | 14.9 | |||||||||
資本合計 | 261.6 | 242.9 | |||||||||
負債、償還可能非支配持分、資本合計 | $ | 2,587.4 | $ | 2,454.6 | |||||||
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