コンテンツ配信の世界的リーダーが実施する年2回の調査で、動画消費が一貫して増加する中、中断や広告に対する消費者の許容度が低下していることが判明
米アリゾナ州テンペ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- デジタルコンテンツ配信の世界的リーダーであるライムライト・ネットワークス（Nasdaq：LLNW）が、1200人以上の消費者を対象に実施した最新の調査報告書によれば、消費者のオンライン動画の視聴習慣が急速に変化しています。
当社が半年ごとに行い、本日発表した第2回目の「オンライン動画の現状」(The State of Online
Video）によると、オンデマンド動画を視聴する消費者は83パーセントを上回り、2015年4月より4パーセント増加しています。1週間にオンデマンド動画を4時間以上観る消費者の割合は、2015年4月の30パーセントから36パーセント以上へと増加しました。ミレニアル世代では、1週間に10時間以上の動画を観る人の割合が最も増えており（2015年4月の15パーセントに対して約20パーセント）、人口統計のほかの世代と比べ、頻繁にまとめ視聴をしていることを示しています。
消費者はどのような方法でオンデマンド動画を視聴しているのでしょうか。TVで観る人の数が増えており、スマートTVのアプリのほか、ロク、アップルTV、エックスボックス・ワン、ソニーPS4などのネットワーク接続デバイスを利用しています。消費者はオンデマンド動画の体験品質が低いと、オンデマンド動画の視聴を放棄するため、多数のデバイスにおける放送品質の確保という課題を、コンテンツプロバイダーにもたらしています。
ミレニアル世代がオンライン動画の視聴習慣の変化をけん引
ライムライトの最新調査には、テレビ番組とオンライン動画をめぐるミレニアル世代の意識と行動について、重要な知見が含まれています。ミレニアル世代は、ほかのグループと比べて1週間に視聴する動画が多いほか、以下のことが明らかになっています。
ミレニアル世代はオーバーザトップ（OTT）サービスに加入する傾向がはるかに高い。ネットフリックスやフールーなど、現在加入しているオンラインサービスの数について尋ねたところ、少なくとも1つのサービスに加入している人は、上の年齢層が18パーセントだったのに対し、ミレニアル世代は40パーセントを超えました。さらに、2つ以上のOTTサービスに加入している上の年齢層は18パーセントでしたが、ミレニアル世代は31パーセントに上りました。
コンテンツの可用性が以前に増して契約解除を後押し。ライムライトの2015年4月の調査では、消費者の大半が有料TVやケーブルTVを解約するのは、「料金が値上がりし続けているため」であることが分かりました。最新調査では、解約する理由が変わりつつあり、これまでよりコンテンツの可用性が重視されていることを示しています。これはコンテンツ所有者から直接コンテンツを得たり、ライブイベントがオンラインでますます普及したり、アンテナを介してコンテンツを利用できるようになったりしているためです。
映像バッファリングの待ち時間に対するミレニアル世代の許容度が低下。2015年4月の比べ、バッファリングが1回あっただけでその動画の視聴を放棄する回答者が35パーセント増加していることが判明しました。これは、動画中断に対する許容度が低下していることを表しています。
本調査では、ほかにも以下のような重要な知見が明らかになっています。
スマートTVのアプリは、テレビで動画を視聴する際に最も頼りとされるソース。多数のOTT機器が市場に次々と登場し、消費者がオンラインの動画コンテンツをテレビで視聴する際の選択肢がかつてないほど提供されていますが、消費者の大半はOTTコンテンツの視聴に依然としてスマートTVを利用しています。
OTT機器では、エックスボックスが市場をリードし、ソニーが僅差で続く。調査回答によると、
“多機能OTT機器”市場ではエックスボックスが
28パーセントを占め、明らかにリードしています。それにソニーのPS4（23パーセント）とアップルTV（16パーセント）が続きます。調査には、市場シェアの8パーセントを獲得した新しいアマゾンのファイヤーTVスティックも含まれ、ロクの11パーセントに小差で続いています。
動画をオンライン共有する人が減少し、フェイスブックのリードが縮小。4月に比べると、動画をオンラインで共有しないという人が20パーセント増加しました。共有していると回答した人の中では、フェイスブック、ツイッター、ピンタレストを利用した共有が減少する一方、ユーチューブはシェアを維持しました。
ライムライトでマーケティング担当シニアディレクターを務めるジェイソン・ティーボーは、次のように述べています。「オンライン動画の世界は、全く予想がつきません。調査を実施した4月と12月のわずか数カ月間でさえ、人々のコンテンツ消費方法が大きく変化しています。従来の放送からオンライン動画へと、市場の変化を利用しようとしている組織は、いとも簡単に環境が変化するため、成功を納めるには経営と業務の柔軟性が極めて重要であることを心に留めておく必要があります。」
調査報告書「オンライン動画の現状」は、米国、英国、カナダ、オーストラリアで無作為に選んだ、18～69歳の消費者1271人から収集したデータに基づいています。全文を閲覧するためには、ここから報告書をダウンロードしてください。
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