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【事例公開】データビジネスコンサルティング企業「DataCurrent」、サッポロビールのデータ利活用を支援


株式会社DataCurrentは、サッポロビール株式会社に対して「DataCurrent Data Exchange」を活用したデータ活用支援を提供し、ブランドのファンエンゲージメント強化に寄与しました。サッポロビールは自社データに不足していた顧客像の解明を、「DataCurrentデータ」を通じて実現し、具体的なマーケティング施策の検討を可能にしました。この協力により顧客理解が深まり、新たなターゲットに焦点を当てた戦略策定が行われています。プロジェクトの成果として、企業のマーケティング高度化と顧客に寄り添った情報提供が推進されます。



https://www.datacurrent.co.jp/releases/20241029/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、企業のデータ利活用の推進を行う株式会社DataCurrent(本社:東京都港区、代表取締役社長:多田 哲郎、以下「DataCurrent」)は、サッポロビール株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:野瀬 裕之、以下「サッポロビール」)に対し、「DataCurrent Data Exchange(以下「DataCurrentデータ」)」を活用したデータ利活用支援を実施し、この度ファンマーケティングに関する同社へのインタビュー記事を公開いたしました。
サッポロビールへのインタビュー記事はこちら:
https://www.datacurrent.co.jp/examples/customer_communication_20241024/
※本記事は2024年9月時点の情報です


画像 : https://newscast.jp/attachments/Xyj3ZIUG2K4Phyg5epsb.png


背景


サッポロビールのマーケティング本部 ビール&RTD事業部 メディア統括グループでは、データを活用し、顧客の解像度を上げ、ブランドにおけるファンのエンゲージメントを醸成することをミッションとしています。
自社が保有するデータのみではお酒というカテゴリーの制約上、顧客分析に限界があり、顧客の真の姿を深掘りできない点を課題として抱えていました。


実施後の効果


「DataCurrentデータ」を活用することで、自社データだけでは把握できなかった顧客像が明確になりました。これにより、顧客へ向けた具体的な次のアクションの検討を行うことができました。ブランドごとに異なる顧客像が読み取れ、ブランド戦略と顧客の特徴を照らし合わせることで、新たなターゲットやテーマにフォーカスする施策の策定が可能となりました。


サッポロビールご担当者様のコメント


「本プロジェクトの取り組みを通じて、自社データだけでは、今まで見えてこなかったお客様の姿が「DataCurrentデータ」を使うことで見えてきました。具体的なお客様に向けた次のアクションを検討できるようになったと感じています。また本プロジェクトの取り組みは、顧客理解に留まることなく、活用ステップに移行しやすいというのも利点の1つです。自分たちだけでは気づけなかった視点でアドバイス・提案をいただいています。さらに提案の根拠を定量的に提示頂けるので、納得したうえでネクストステップに進める安心感があります」
サッポロビール マーケティング本部 ビール&RTD事業部 メディア統括グループ 小林 夏実様






<DataCurrent Data Exchangeとは>


DataCurrentとメディア企業とのパートナーシップにより、弊社独自に集計/加工したデータをセグメント化し、自社の顧客分析やターゲティング広告配信に活用できるサービスです。
DataCurrentでは、「DataCurrent Data Exchange」を活用した「企業が自社の顧客の解像度を高める」ための分析支援を行っています。顧客理解の深化により、企業のマーケティング高度化を支援します。
また、顧客理解を深め、顧客のニーズに沿った情報を提供することで、企業の顧客にとっても有意義なコミュニケーションの実現を目指します。
「DataCurrent Data Exchange」 サービス詳細はこちら:
https://www.datacurrent.co.jp/documents/datacurrent-exchange_20241015/


DataCurrentについて


生活者主体の考え方に基づくデータ活用を推進する専門会社として2019年6月3日に設立いたしました。 CDP導入支援のみならず、データ戦略設計から分析、広告配信、データプライバシーに関するアドバイザーサービス、新事業立ち上げサポートまでお客様の課題に沿ったデータ活用推進に必要なサービスを一貫してご提供しています。




【本件またはリリースに関するお問い合わせ先】
DataCurrent 広報
E-mail:info@datacurrent.co.jp


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