チップをどこまで払えばいいか分からない――。米国の金融情報サービス会社「バンクレート」が5日に公表した調査結果で、チップ文化が根付いた米国でもチップを巡る悩みが増している状況が浮かび上がった。新型コロナウイルス禍を経て飲食店にはデジタル決済の機器が普及したが、従来はチップが不要だった店でもチップ額を客に選ばせる機能が用いられ、客側の悩みは深まっている。
バンクレートの調査（4月29日～5月1日実施）では、回答者の59％がチップ文化に関して否定的な意見を述べた。「店はチップに頼らず、従業員の給料を増やすべきだ」（37％）、「チップをやめるなら、価格を上げても構わない」（14％）、「誰に、いくらのチップを渡すか迷う」（11％）などの回答が並ぶ。
特に困惑を生んでいるのが、デジタル決済の機器だ。タッチパネル式で、クレジットカードやデビットカードなど支払い方法を選んだ後、「15％」「20％」「25％」「額を選ぶ」「チップなし」といった選択肢が画面に表示される。
コーヒー店やファストフード店など従来はチップが不要だった飲食店でも、こうした機器が導入された結果、チップを求められることになった。「チップなし」も選べるが、目の前に店員がいる状況で客には心理的圧力がかかる。バンクレートの調査では、34％が「チップを選ぶ画面がうっとうしい」と回答した。
インフレ（物価高）が進む中、チップの支払いが定着したレストランでも変化が起きている。首都ワシントン近郊でも、客が支払い時にチップ額を記入する際の目安として、2～3年前は支払額の「15～20％」を例示する店が多かったが、最近は「20～25％」が定番だ。
米国のレストランでは、チップを受け取る従業員の給料は最低賃金のルールの例外とされ、連邦法では最低時給2・13ドル（約330円）と極端に低く設定されている。その分、チップで稼ぐことが前提になっており、「チップが増えないと、インフレで従業員の生活が苦しくなる」というのが店側の言い分だ。
しかし、インフレでメニューの値段も上がっており、チップの比率まで増えれば、客の支払額はさらに高くなってしまう。客の負担が増す中、バンクレートの調査では35％が「チップ文化は手に負えなくなっている」と批判した。【ワシントン秋山信一】
