気象庁の異常気象分析検討会（会長、中村尚・東京大教授）は28日、7月後半以降の猛暑について、本州付近への太平洋高気圧の張り出しが記録的に強まったことなどに加え、地球温暖化傾向が影響したことが要因との見解を示した。中村会長は「（これまでの夏の）気温と比較して圧倒的に高い。夏全体を見ても異常だ」と述べた。
気象庁によると、今夏（6～8月）の平均気温は、これまで最も高かった2010年を上回り、1898年の統計開始以降最も暑い夏になる見込みだという。
検討会の分析によると、7月後半から太平洋高気圧の本州付近への張り出しが強まり、北日本を中心に記録的な高温となった。8月に入ってからは太平洋高気圧は東に後退したものの、南から暖かく湿った空気が流入し続け、フェーン現象の影響も加わって日本海側を中心に高温となった。
検討会では地球温暖化が個々の異常気象にどれほど影響したのかを定量的に評価する手法「イベント・アトリビューション（気象事象の要因分析）」の速報的な分析結果も公表された。今夏の高温の発生確率は地球温暖化がなかったと仮定した場合と比べて高く、記録的な高温を温暖化がさらに底上げしたとの見解を示した。
気象庁によると、7月下旬の平均気温は北日本で平年より3・9度高く、1946年の統計開始以降最高となったほか、東日本も歴代2位の高温だった。全国の7月の平均気温は平年より1・91度高く、過去最高となった。7月16日から8月23日の間に年間を通じた最高気温の記録を更新したのは、全国915地点中106地点（タイ記録を含む）に上った。
中村会長は、今後の気温の見通しについて「日本の南海上の活発な対流活動が日本付近の気温を高くする方向に働いている。残暑が厳しい状況が続くと考えられる」と話した。
この日の検討会では梅雨期に各地で発生した大雨についても分析した。日本付近に暖かく湿った空気が多量に流れ込み、梅雨前線が活発になったことが要因と考えられるという。【山口智】
