東京農業大のボクシング部員らが大麻取締法違反容疑で逮捕された事件で、新たに部員1人が逮捕された。警視庁による家宅捜索でボクシング部の寮からも大麻が見つかっており、部内で広がっていたかが今後の捜査の焦点となる。大麻を巡る摘発は近年、若い世代で多くなっており、その背景としてSNS（ネット交流サービス）を通じての入手が増えていることなどがあるとされる。
警察庁によると、全国の警察が2022年に摘発した大麻事件のうち、20代以下の検挙者数は3765人で全体の7割を占めた。18年の1950人からほぼ倍増した。
ある捜査幹部は「取引の中心がSNSになってから、若者は手軽に大麻を入手できるようになった」とため息をつく。面識がなくても、SNSを通じて連絡を取り合って売買できてしまう。購入希望者は秘匿性の高い通信アプリ「テレグラム」に誘導されて取引に進むケースもあるという。
ツイッター上には、売人と会って直接取引する「手押し」という言葉や、大麻を意味するブロッコリーの絵文字で売買を誘う売人とみられるアカウントが多くある。警察も摘発につなげようと、こうしたアカウントへの警戒を強めている。
また、米国の一部の州やカナダなどでは嗜好（しこう）用の大麻が解禁されているとの断片的な情報から、大麻の有害性を軽視してしまう若者がいるとの指摘もある。
大麻は以前から、依存性がより強い覚醒剤などの薬物に手を出すきっかけとなる「ゲートウエードラッグ」としての危険性が指摘されてきた。警察は大麻を乱用すると、学習能力の低下や精神障害を発症しやすくなるなど、特に若者の脳に悪影響を与えるとして注意を呼びかけている。【林田奈々、遠藤龍】
