山口県・周防大島沖で今年1月に海上自衛隊の護衛艦「いなづま」（全長151メートル、基準排水量4550トン）が座礁した事故について、海自は9日、艦長らが浅瀬を認識しないまま運航を指揮するなど、安全管理が不適切だったとする調査結果を公表した。
いなづまは定期点検後の試験運航をしていた1月10日午後0時10分ごろ、周防大島から南約5キロの海上で浅瀬に乗り上げ、自力航行ができなくなった。
調査の結果、予定よりも早く試験が進んだため、艦長は午前11時35分ごろに運航計画の変更を指示したが、海図を確かめるなど航路の安全を確認しなかったことが判明。周辺海域の状況を分析する指揮所は複数回「前方に浅瀬がある」と注意喚起したが、艦長らには伝わっていなかった。
さらに、出航前に航路や海域の安全を確認する会議が開かれていなかったことも分かり、海自はこうした複合的な要因が事故につながったと判断した。修理費用は約40億円で、修理が完了するまで数年かかる見込みだという。
海自トップの酒井良・海上幕僚長は9日の定例記者会見で「護衛艦が航海の基礎的事項をおろそかにして事故を生起させ、国民の信頼を大きく損ねたことに忸怩（じくじ）たる思い」などと述べた。海自は艦長を養成する教育訓練の見直しなど再発防止策を実施する。【松浦吉剛】
