宝塚歌劇団は27日、7月をめどにした法人化に向け、これまで推進してきた改革の取り組みについて公式ホームページ上で報告した。
23年9月に劇団所属の25歳宙（そら）組団員が急死した問題を巡り、西宮労働基準監督署（兵庫県）から是正勧告を受けており、劇団、阪急阪神ホールディングス（HD）、阪急電鉄は改革を進めてきた。
報告では「劇団員の負担軽減」「安心感のある組織体制、透明性の高い運営体制」「継続的な意識改革、サポート体制」といった改革の流れと進捗（しんちょく）状況を説明。
加えて、「公演スケジュールの見直しにより負担が軽減され、パフォーマンスの面でも良い影響があったとの回答が多くあった一方で、公演期間・稽古期間の長さやモチベーションの維持に関する意見も寄せられています」「公演スケジュールの見直しにより負担が軽減され、パフォーマンスの面でも良い影響があったとの回答が多くあった一方で、公演期間・稽古期間の長さやモチベーションの維持に関する意見も寄せられています」などと匿名アンケートを通じた劇団員の声を紹介した。
その上で、引き続き劇団員やすべての関係者が「安心してより良い舞台づくりに精進できる環境の整備を進め、宝塚歌劇を新しい時代に相応しい形へと発展させるべく、全力で改革に取り組んでおります」と、さらなる改革への決意をつづった。
