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脱力タイムズ常連の教授が苦言「フジテレビ社員は恵まれている。制作会社にしわ寄せないように」


2025年1月、フジテレビが中居正広氏の女性トラブルに関する対応について、番組審議会で議論した。その中で、明大教授の齋藤孝氏はフジテレビの対応の問題点を指摘した。第一に、問題を知った時点でコンプライアンス委員会に情報を共有し、中居氏への聞き取りを行わなかったこと。次に、問題が発覚した後も番組の継続を決定したこと。最後に、週刊誌の報道後に第三者委員会を立ち上げる対応を示さなかったことを挙げた。齋藤氏はこれらの改善点を挙げ、「もし対応していれば大批判には至らなかった」と述べた。また、今後のCM収入減少に伴い制作会社へのしわ寄せがないよう要望した。審議会は弁護士や教授などの専門家が月1回のペースで集まり、放送内容を審議している。

フジテレビ本社ビル(2025年1月撮影)

フジテレビの番組を自己検証する番組「週刊フジテレビ批評」(土曜午前5時30分)は15日の放送で、中居正広氏(52)の女性トラブルを発端とした同局の対応について、12日に同局内で行われた番組審議会での議論の様子を報道した。

審議会にはフジテレビの清水賢治社長や外部の審議会委員が出席。委員で明大教授の齋藤孝氏は、フジテレビのこれまでの対応の問題点を3点指摘した。まず「(問題を)知り得た時点でコンプライアンス委員会に共有する。何のためのコンプライアンス委員会かというと、そういう時のためですから。そして中居氏本人に聞き取りを行う」ことができていなかったとした。

さらに齋藤氏は「番組を継続しないで打ち切る判断をすべきだった」と、港浩一前社長らが事態を把握した後も「だれかtoなかい」の放送が継続されたことについて言及。3点目は「週刊誌報道があった2024年の年末に第三者委員会の立ち上げをセットでコメントした方が良かった」をあげ「この3点をもしおこなっていたならば、ここまでの大批判にはならなかったのではないか」と結論づけた。

齋藤氏は「この後、CM収入等が減りますね。そうした時に、制作会社の方にしわ寄せがいかないようにしていただきたい」と要望。「フジテレビの社員の方は現状恵まれていると思うんですね。実際番組を作っている制作会社に予算の切り詰め等がいってしまうと、いい番組を作るというのも難しくなってくると思うので、フジテレビの体力というものを、制作会社の方にできるだけ振り向けていただきたい」と指摘した。

齋藤氏は、民放各局の情報番組などでコメンテーターとして活躍する他、フジテレビ系バラエティー「全力!脱力タイムズ」(金曜午後11時)の常連で、軽妙なトークを披露していることでも知られる、

フジテレビの公式サイトによると、番組審議会のメンバーは弁護士の但木敬一委員長、早大教授の岡室 美奈子副委員長、井上 由美子氏(脚本家)、小山薫堂氏(放送作家・脚本家)最相葉月氏(ノンフィクションライター)、齋藤孝氏(明大教授)、舞の海秀平(大相撲解説者)、三浦瑠麗氏(国際政治学者)。おおむね月1回のペースで審議会が開催されている。

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