「給料より人間関係」若手外国人材の本音
ヒューマングローバルタレントとインドネシアの送り出し機関が行った意識調査により、日本で特定技能人材としての就労を希望するインドネシア人の87％が「長く働きたい」と回答したことが分かった。うち3人に1人は「永住も視野に入れている」という。
キャリアアップや日本文化への関心、給与面が就労の動機である一方、注目すべきは「差別や偏見への不安」（61%）、「職場の人間関係への懸念」（58%）が最大の不安要素として挙がった点だ。日本語能力や支援体制よりも、人間関係への心理的ハードルが強調された結果となった。
勤務エリアについては「こだわらない」が半数を超え、働く場所よりも「信頼できる会社」を選びたいという柔軟な姿勢が目立った。福利厚生や語学力向上の機会といった成長環境への期待も高く、単なる労働力ではなく“職場で育ちたい人材”という姿が浮かび上がる。
受け入れ側の企業にとっては、「外国人だから」ではなく「同僚として」どう関わるかが問われている。経済的待遇だけでなく、心理的安心と文化的受容を重視した受け入れ体制の整備が急務だ。
詳しくはヒューマンホールディングス株式会社まで。
レポート／DXマガジン編集部
