出社を求める企業が増える中、求職者の「完全在宅勤務」への関心は加速しています。Indeedの調査で、フルリモートの検索割合が6年間で90.9倍に拡大したことが明らかになりました。
フルリモート志向、地方からも拡大中
Indeed Japan株式会社が実施した「リモートワークの検索動向調査」によると、2019年から2025年の6年間で「フルリモート（完全在宅勤務）」に関連する検索が90.9倍に増加しました。出社回帰の動きが企業側で進む一方で、求職者の間ではフルリモートに対するニーズが根強く、むしろ拡大傾向にあることがうかがえます。
特に地方在住者にとって、フルリモートは就業機会を広げる手段として注目されています。検索割合が高い地域として沖縄、長崎、秋田が挙げられ、フルリモートにおいては福井や富山など北陸エリアでも関心が高い傾向が見られました。通勤負担や地理的制約を回避した働き方への期待が、フルリモート人気を後押ししているようです。
同調査では、2025年3月時点で「フルリモート」の検索が全体の0.8%を占めており、これは2019年3月時点の1.7%から35.9%への増加を意味します。リモートワークの総検索割合は鈍化しつつあるものの、完全在宅へのシフトはなお進行中といえるでしょう。
企業の採用戦略としても、フルリモート制度の整備と発信は今後さらに重要になると考えられます。特に人手不足が深刻化する中、場所に縛られない柔軟な働き方を提示することで、多様な人材とのマッチングが期待されます。
詳しくは「Indeed Japan株式会社」の公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部海道
